■コラム

【業界のプロが教える!第二新卒転職術】第二新卒はいつまで?転職には有利・不利?

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転職エージェントとしてこれまで4000名以上のキャリア支援に従事。CxO人材・営業職・マーケティング職・管理部門(人事・法務・経理・弁護士・税理士など)幅広く支援。 現在は人事コンサルとして組織課題を解決。これまでの経験を活かし、就活生・転職希望者向けに<プロ>が執筆したキャリア支援メディアを運営。

第二新卒には一定の定義があり、該当する人は相応のメリットとデメリットを抱えて転職活動を進めることになります。転職すべきか悩んでいる人は、第二新卒について理解を深め、自分にとって最適な転職時期を見極めるための判断材料にしましょう。

1年目の方はこちらを確認してください。

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第二新卒は新卒入社後3年以内の転職志望者を指すのが一般的

結論からお伝えすると社会人経験3年以内を指すのが一般的です。

学校を卒業して3年以内の求職者を第二新卒と定義していますが、企業によって定義が変わります。文系であれば23〜25歳で、理系であれば25〜27歳が該当します。

第二新卒については企業ごとに定義が曖昧で明確にされていませんが、3年以内ということを覚えておけば良いでしょう。

20代の若手の中から未経験で構わないので人物重視で採用したいという企業の採用方針を「第二新卒歓迎」と募集要項に記載して示す場合もあります。

職務経験の有無も企業によって定義が異なる

第二新卒を社会人経験3年以内と定義している企業と、20代全般と幅広く捉えている企業のいずれも、職務経験が一度あることを前提としている場合が一般的です。しかし、中には職務経験は問わないとしている企業もあります。

また、社会人歴3年未満の20代でも転職経験がすでにあって、2回目の転職になるのであれば第二新卒には含まないとする場合もあり、職務経験についても企業によって定義はさまざまです。

「既卒」と「第二新卒」の違い

第二新卒は、「卒業後に就職をして、その後に離職した人(卒業後3年以内)」を言います。 ただし、第二新卒についての厳密な定義はありません。

既卒とは、「学校を卒業した後に就業経験がない人」のことを指します。第二新卒は就業経験がある人を指しますが、既卒は社会人としての経験がない人を指します。

既卒の場合は「就活エージェント」と「転職エージェント」どちらを使うべき?

既卒の場合は「新卒採用」のカテゴリーに入ることが多いため、新卒採用・就活エージェントの利用がおすすめです。一部サービスで「既卒」に特化したサービスがありますので、そちらを活用ください。

第二新卒のメリット・デメリット

すでに新卒で入社した会社を退職していて、これから第二新卒として転職活動をする人は、第二新卒のメリットを理解することは自分の強みを自覚することになります。また、デメリットについてもあらかじめ把握しておくことで、対策ができます。

中途採用と比べた場合のメリット

・採用でポテンシャルを重視してもらえる
・成長意欲を後押しされやすい
・異業種への転職が可能

ポテンシャル採用でもこれまでの経験が活かせる分野だと有利に働きやすいといえます。

社会人経験は「1年以上」ある方が有利に働きます。

求人情報が掲載されている転職サイトなどの募集要項では、第二新卒歓迎、もしくは未経験歓迎と記載されているので複数のサービスを活用してみてください。

中途採用と比べた場合のデメリット

・すぐに辞めそうと不安視される
・転職すべきかどうかの判断が難しい
・年収はスライドになりやすい

転職すべきかを迷っている人は、「3年以上」・「1年半以上」経過してから行うことをおすすめします。

短期離職の場合、転職理由の伝え方が非常に重要です。短期間で転職することは、雇用主に対して安定性やコミットメントに疑念を抱かせる可能性があるためです。転職理由を説明する際には、誠実かつ説得力のあるアプローチが必要です。

「入社3年以内だけど転職したい」と思った時の対処法

「入社3年以内だけど転職したい」と思った場合、どのように対処していけば良いのでしょうか?転職したいと思う理由や、状況別に対処法をご紹介します。

心身の健康を損なう場合は早めの判断を

・違法な長時間労働や、サービス残業を強いられる

・会社事業に違法性が見られる

・著しいパワハラ・セクハラがある

心身の健康を損なう場合は早めに判断することをおすすめします。

「3年働けば仕事が身に付く」としても、心身の健康を損なっては意味がありません。

心身の不調の原因やサインは人それぞれです。先輩や上司に相談をして「誰もが経験しているから頑張れ」などと言われても、不調をきたしているのであれば、無理をして働き続けるべきではありません。仕事から離れて休養してください。

また、自分のことをよく知る家族や友人、公的な相談窓口などにも相談をして一人で抱え込まないことが大切です。

「休職」は職歴に記載する必要があり今後の転職活動に影響が出る場合があります。休職以外の選択を先に考えつつ転職支援のプロに活用しましょう。

入社して間もない場合は信頼できる人に相談を

新卒入社の場合は、「初めての社会人」として慣れない毎日を過ごしている分、疲れがたまりやすく「つらい」「辞めたい」「転職したい」と思うこともあるでしょう。

しかし何となく辞めたいと思って転職をしても、転職先でも同じ状況になる可能性があります。

まだ入社して間もないけれど、「転職するか迷っている」という人は、先輩社員の新入社員時代の話を聞いてみてもいいかもしれません。先輩も「1年目は辞めたかったけど、次第に楽しくなってきた」といった同じような悩みを抱えていた可能性があります。

その話に共感できるのであれば、まずは3年を目標に仕事を続けてみてもいいかもしれません。

人間関係や仕事内容が合わないなら人事異動の相談を

人間関係や仕事内容が合わないと悩んでいる人は多いようですが、人事異動などによって問題が解決することもあります。むやみに転職しようとしたり、勢いで辞めることは避けましょう。

なぜなら転職先に理想の職場環境が待っているとは限らないからです。だからこそ、転職せずに悩みを解消できる方法はないか、頼れる上司や人事部に相談してみるのも一つの方法です。

相談をしても解決できないならば、転職といった選択肢があります。

転職をするなら「今の職場・仕事が嫌だから」とネガティブな気持ちで取り組むのではなく、「新しい仕事で実現したいこと」など目標となるキャリアを描き、前向きな気持ちでスタートさせましょう。

新卒1~3年目なら「第二新卒」として転職を目指す

「自分が転職したい職種や業界にはどんな経験が求められるのか?」は、転職サイトの求人情報を見たり、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談したりすることで把握できます。

「第二新卒歓迎」や「第二新卒優遇」といった求人はありますが、第二新卒に特化した求人はありません。そのため、第二新卒にこだわらず、未経験者歓迎などの求人も合わせてチェックするといいでしょう。

また、最低限「基本的なビジネスマナーが身に付いていること」が求められるので、自分自身の立ち居振る舞いを見直しておきましょう。

職歴が短い、多いなら自己PRをしっかり伝える

転職市場では、年齢に関わらず「職歴が短い」「転職回数が多い」などの応募者に対し、採用担当者は「またすぐ辞めるのでは」と懸念を抱く傾向があるようです。

しかし職歴が短いことだけで判断せず、転職理由や志望動機、過去の経験など、アピールの方法によっては、マイナスな印象を払拭(ふっしょく)できるチャンスが十分にあると言えるでしょう。

応募先が求めているスキルや経験を把握し、それに合うアピールができるよう準備しておくことが大切です。実務経験がない・また短い場合は、知識やスキルを自己啓発していることもアピール材料になります。

すぐに仕事を辞めるのは甘え?

「辞めてしまうのは甘えなの?」
「周囲の反応が怖くて辞めたいと言い出せない」

このような悩みを持っている人もいるでしょう。

辞めることは「甘え」ではありません。

入社して3年以内に約3人に1人が退職しており、今や早期の退職は誰にでも起こることです。早期に見切りをつけて転職することで、時間を無駄にしないなどのメリットを得られることもあります。

一方、早期退職がデメリットになる可能性もゼロではありません。早期退職のメリット・デメリットを理解したうえで慎重に判断することが大切です。

転職するにしても今後「何をしたいか?」を言語化しておくことが必要です。転職理由や今後のキャリアについて深堀りされるため、必要に応じて転職支援のプロに相談をしましょう。

仕事を辞めたほうがいいケース

辞めることが必ずしも間違った選択にはならないこともあります。辞めても良いと考えられる主なケースをいくつか見てみましょう。

  • 基準を超えた違法な長時間労働
  • サービス残業などが多く労働に対する十分な手当がない
  • 上司や先輩などによるパワハラ
  • 違法性が疑われるなど会社に重大な問題が見られる場合
  • 理不尽な待遇や無理な条件の強要

特に注意したいのは「基準を超えた違法な長時間労働」や「理不尽な待遇や無理な条件の強要」で、新卒者の場合は会社側に不信感や不満を感じ始めても十分に意見を言えず受け入れてしまう傾向が強くなります。

時間外労働の上限は、36協定を締結している企業であれば1カ月に45時間、1年に360時間までが上限です。ただ、個人の感覚によっても「長時間労働」と感じるかは異なりますし、長時間労働に明確な定義もありません。

36協定を守ってくれているかどうかではなく、自身が長期的に無理なくこなせる労働時間なのかという物差しで判断することをおすすめします。

一定の時間を超過した労働で心身が疲弊し正しい判断がつきにくくなってしまうことは、うつなどの精神疾患につながることも多く、危険を伴うことが考えられます。

健康を損なうような状況が長く続くようであれば、早期に退職するかどうかの判断が必要でしょう。心の不安定さは自分では気づけない可能性もあります。周囲から心配の声が出た際は病院を受診するなどの行動も大切です。

このほか、時間内では到底できると思えない無理難題を強要されることや、違法ともとれる行動を業務上で強制されるような面が見られたら、「辞める」という選択をしたほうが良いこともあります。

“休職”は転職活動に大きな影響を与えてしまいます。転職活動が不利になってしまうことが多いので、休職する前に専門家に相談をしましょう。

仕事を辞めようと思ったら考えたいこと

仕事を辞めようと考えた時には、その選択が本当に正しいものか、一度立ち止まって考えてみることも大切です。今の会社が働きやすい環境になれば、無理に退職する必要はありません。

周囲に相談できる相手はいるか

自分一人で退職を決断せず、信頼できる周囲の人に相談してみましょう。上司や先輩だけでなく、人事部などに相談してみるのも選択肢の一つです。仕事が合わない場合は部署異動を願い出るなど、交渉次第で環境を変えられる場合もあります。

仕事内容が合っているか

仕事内容が自分に合う環境というものは意外と見つからないものです。仕事内容が自分に合っている場合は、すぐに辞めるのではなく、どこに問題や不満があるのかを明確にしましょう。

「今よりも自分に合った仕事があるのでは?」と悩んでいる場合も、「辞めたい理由」「辞めたくない理由」を書き出してみることをおすすめします。頭の中で悩んでいることを書き出すことで、「自分に合った仕事を辞めて転職するべきなのか」が明確になるでしょう。

次の転職先がすぐに決まりそうか

次の転職先が決まっていないのに勢いだけで辞めてしまうと、貯蓄が底を突き、今後の生活が厳しくなる可能性があります。すぐに次の仕事が決まるとも限らないので、辞めたいと思った瞬間から転職先を探し始めることが大切です。

離職期間中にお金がもらえる制度があります。自身が該当する場合は制度を利用しながらの転職も検討してみましょう。(詳細はこちら

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転職活動でも早期離職を懸念されていることが前提

会社を早期に離職するという点では、転職希望先からも離職を懸念され、採用面接時になぜ離職したのか、または離職しようとしているのかを根ほり葉ほり質問されることがあります。

この点については転職活動をおこなう人は少なからず聞かれるので、覚悟をしておくとともにきちんとした回答の準備をしておくことが重要になります。

転職したい理由が明確でない人は、転職を繰り返してしまう恐れがあります。転職理由を「現在の会社を辞めたい理由」として考えるだけでなく、「何を成し遂げるために転職するのか」と転職の目的として考えてください。

それらが、現職では叶えられないことなのか、今すぐ転職しなければならないのかと掘り下げて考えましょう。掘り下げて考えても、揺るがない転職理由があれば、第二新卒である今から転職を始めるべきだと判断できます。

転職理由は面接で必ずと言って良いほど問われます。

第二新卒がスムーズに転職活動を進めやすい時期

第二新卒には求人が増えやすい時期が2パターンあります。この時期であれば比較的スムーズに転職活動を進められるといえるでしょう。

しかし、あくまで傾向なので、すべての企業が当てはまるわけではありません。求人を出すタイミングは企業によって異なるので、志望度が高い企業が求人を出しているのであれば時期にこだわらず応募してくださいね。

4月入社を目指して1月頃からスタートする

この時期は定年退職する社員が一定数いるため欠員が出やすい時期です。また、4月から新卒採用者が入社するため、一括で教育をおこなえるという点から、4月に入社できる第二新卒者を採用する企業が増えます。

転職活動をスタートしてから入社までにかかる期間は平均で2~3ヶ月とされています。そのため、4月入社を目指して1月頃から動き始めると、転職までスムーズに進められる可能性が高くなります。

10月入社を目指して7月頃からスタートする

9~10月は6月に賞与を受け取った求職者が続々と転職先を決めて、欠員が出やすい時期になります。また、下半期に入るタイミングで人事異動があり、人員の調整をしやすい時期でもあるため、求人が多くなる傾向にあります。

第二新卒がいつまでかは限られている! 早めの行動が鍵

第二新卒の人は、定年まで働く場合、この先40年ほど社会人として働き続けていくことになります。そう考えると、第二新卒に該当する期間はごくわずかです。

そして、もし第二新卒として転職した場合、新卒で入社した会社を数年で辞めたという事実は自分の社会人としての経歴に刻まれることになります。

それを踏まえたうえで、それでも転職して実現したいことがある人は早めの行動が鍵です。第二新卒の肩書きをプラスに活かして、転職活動を成功させましょう。

新卒採用で総合職として入社すると、入社まで配属先がわからずやりたい仕事と違っているケースがあります。

中途採用の多くが職種や職務内容で募集をおこなっているので、今後もやりたい仕事に就けるチャンスがないならば、在籍期間にかかわらず転職活動をスタートしてみると良いでしょう。

また待遇や労働条件が悪く改善の見込みがない場合も、転職活動をおこなってみてください。

汎用できるスキルと自己啓発をしよう

実務経験が短いため実務能力はそれほど期待されていないものの、第二新卒で入社しても、新卒採用のような充実した研修はあまり期待できません。

未経験の職種であっても短期間で戦力になることを期待する企業も多いので、仕事へのポテンシャルに加えて、これまでの職務経験から汎用できるものや自己啓発していることをアピールしてください。

第二新卒にこだわらず転職活動をしよう

一般的に社会人経験3年以内の求職者を第二新卒と言いますが、第二新卒優遇や募集年齢を特定した求人募集はあるものの、第二新卒枠を特別に設けている求人募集はありません。ですから第二新卒にこだわらず幅広く求人情報をチェックして、興味のある求人があれば積極的に応募するといいでしょう。

3割の人間が3年以内に離職するという実情があります。

第二新卒の面接ポイント

面接は、転職先候補の企業に意欲や能力があるかを試される機会でもあり、逆に自分側が企業と自分とマッチングしているかを確かめる機会でもあります。

3年未満で転職する場合、次の転職先候補で面接を受けるときは、次のことを意識して臨みましょう。

  • 前職を退職するまでの経緯を理路整然、かつ、誠実に話す
  • どれくらい問題の改善の工夫をしたかを整理して話す

面接では「希望していた仕事をさせてもらえなかった」「上司が厳しすぎた」などの不満や悪口を言わないようにしましょう。

若手のうちは、希望する仕事を最初からやらせてもらえないことや、勤務態度を指導されることもあります。

明らかなパワハラを受けていたなどのケースを除き、転職先でも起こりうることを退職理由にしないほうがよいでしょう。

面接では、1年目の転職がネガティヴであることを認識した上で転職活動をしている旨をしっかりと伝えましょう。

第二新卒での転職、リスクは?

第二新卒での転職は、コミットメントの不足や適応力の欠如と解釈されやすく、採用時に説明責任が増えます。ただ、リスクを踏まえた上で行動することで、有利になる場合があります。

年収が下がる場合もある

転職先での年収は上がるとは限らず、むしろ下がる可能性があります。

業界や会社、業務内容によって年収が下がる、または維持されることさえあれ、上がる可能性は低いことを踏まえたうえで転職しましょう。

ただし、将来的には転職先での実績や昇進によって、収入が上がる可能性は大いにあります

28歳未満で、法人営業・マーケティング・人事など専門性が高い分野で2年以上経験がある場合は年収は下がりづらい傾向があります。

応募できる求人数は多くない

新卒採用を主軸に求人をおこなう企業は少なくありません。

そのため、応募できる求人案件は、新卒就活のときほどは多くないことに留意しましょう。

しかし、第二新卒以降の転職活動とは異なり、これまでの職歴やスキルや即戦力性をそこまで問われにくいため、別の業種や職種に挑戦しやすいメリットもあります。

興味のある仕事があれば、今からキャリアを形成できるように、その分野の求人案件があるかどうかを調べておきましょう。

希望条件の転職は叶いづらい

転職活動では年収や待遇などの交渉がおこなわれることがありますが、第二新卒の人材としての立ち位置は、即戦力ではなく「まだまだこれから」な新人枠のため、企業側の提示した条件での転職になることが多いでしょう。

新人としてのスタートダッシュを切れることは悪い点ばかりではありません。

会社からその仕事に必要な能力を身に付けるための時間やリソースを割いてもらいやすく、自身の能力を伸ばせる可能性は、第二新卒以降の転職よりも高いといえます。

3人に1人が利用する転職サービスdoda転職エージェントはおすすめです。

転職したいけど、タイミングはいつがいい?

新卒1年目でも転職は可能ですが、望ましいタイミングは2〜3年目です。

企業にとっての第二新卒採用のメリットの一つに、教育コストがあまりかからない点があげられます。

しかし、新卒1年目の場合は、社会人経験がほとんどないに等しいため、その点の期待ができないためです。

ただし、「転職先にどう貢献できるか」「転職する明確な目的と意志」「1社目での困難に対してどのように努力や工夫をしたか」などをアピールできれば、新卒1年目でも転職できる可能性は高まるといえるでしょう。

大学卒業後3年以内に3人に1人が離職を経験している事実があり、新卒1年目での転職は決して珍しいものではありません。

今の会社ではやりたい仕事や築きたいキャリアが実現できない、会社の社風や企業文化に馴染めないなどの事情がある場合は、無理をして現職で仕事をしようとせずに、新卒1年目であっても転職を始め、自分と相性がよく、働きやすい職場・仕事を探したほうがよいでしょう。

転職候補先の面接では「意欲があり、長期的な視点を持つ人なので、こちらの仕事を長く続けてもらえるかもしれない」と思ってもらえるようにすることが大切です。そのためにも、転職先での意欲と、自分のキャリアや人生の長期的な展望を伝えられるように準備をしましょう。

転職エージェントは新卒1年目の転職希望者にとって有効なサービスといえます。求人紹介に加え、カウンセリングや書類添削、面接対策を利用して、理想の形で転職を成功させましょう。

離職期間は転職活動を不利にしやすいため、基本は現職にいながら活動かるのがおすすめ

離職期間がないことの利点は、採用担当者の視点からも、離職理由に対する疑問が生じにくく、選考プロセスがスムーズに進む可能性が高まります。

また、収入の継続性が保たれるため、経済的な安定が期待できます。ネガティヴな状態での転職活動は体力を使います。意思決定を早くしてしまう傾向があるため、次の職場では短期離職にならぬよう慎重に進めることをおすすめします。

「第二新卒の転職」どのような求人が多いのか?

「第二新卒」をターゲットとした転職市場は、企業が新卒採用時に得られなかった才能を獲得するチャンスとして位置づけられています。第二新卒を対象とした求人は多岐にわたりますが、以下は特に求人が多い傾向のあるカテゴリーを紹介します。

  1. 営業職: 新しい製品やサービスの拡販を目指す企業が、積極的に第二新卒を採用することが多い。
  2. 事務・アシスタント職: 一般的なオフィスワークやサポート業務に関連するポジション。
  3. エンジニア・IT職: IT業界は人材不足のため、経験よりもポテンシャルを重視して第二新卒を採用する企業が増えています。
  4. 製造・生産: 技術職や製造ラインでの業務を担当するポジション。
  5. マーケティング・広報: 企業のブランドや製品のプロモーション活動に関わる業務。
  6. 総務・人事・経理: 企業のバックオフィス業務や経営サポートに関連するポジション。
  7. 企画・経営: 事業戦略や新規プロジェクトの立案に関わる業務。
  8. 接客・サービス業: ホテル、旅行、飲食、小売業など、顧客対応がメインの職種。

エンジニア・製造職種は「理系出身」独学で何かを実施しているなどの要素が必要になってきます。

総務・人事・経理も実務経験がない場合は難しいですが、準ずる経験があると有利になりやすいといえます。

営業職は市場価値が高い職種の1つですので、経験者であれば「Webマーケティング・広報」などの挑戦も可能です。

営業経験がない場合はソリューション要素の強い営業職への転職をおすすめします。詳しくはこちらを確認ください。売り手市場の「営業職」未経験で就職・転職を成功させるには?

就活生に人気な業界は第二新卒でもハードルが高い。学歴と経験が重要になりやすいわけ

以下のような業界は就活生に人気でもあるため、採用枠が少なく第二新卒では「学歴」を重要視する傾向があります。

  • コンサルティング
  • IT・テクノロジー
  • 商社・メーカー
  • 商社
  • 投資銀行・証券

特にコンサルや広告代理店は第二新卒でも難しい

コンサルティングファームは、非常に競争が激しく、第二新卒としてのエントリーは難易度が高いです。ネームバリューがあるコンサルティングファームは難しい傾向があるため、中堅のコンサルティングファーム、または業界特化型のコンサルティング会社は採用ハードルが緩和されているためチャンスがあります。

コンサルティングファームへの転職はケース面接などがあります。学歴や未経験からの挑戦ができる企業は少ないため、コンサルティングファームに特化した転職サービスである「アクシスコンサルティング」の利用も検討してください。

また、大手広告代理店も非常に競争が激しい傾向があります。広告業界は企業の広告予算に依存するため景気の良い分野では採用が活発です。

実務経験や専門スキルがなくとも「無形法人営業」の経験がある第二新卒は、中堅・中小の広告代理店やデジタルマーケティングエージェンシーなどでの採用のチャンスが増える可能性があります。

総じて、第二新卒の転職活動においては、前職での経験やスキル、そしてその経験が新しい職場でどのように活かせるかをしっかりとアピールすることが鍵となります。

第二新卒の転職を成功させるためのポイントまとめ

  • 前職の経験をアピール:短期間でも得られたスキルや経験は大切。具体的な成果や学びを明確に伝える。
  • 転職理由の明確化:短期離職の理由を正直かつ建設的に伝える。ネガティブな表現を避け、前向きな姿勢を見せる。
  • 自己分析を徹底:どんな職種や業界に興味があり、どんなキャリアを築きたいかを明確にする。
  • 即戦力としての強みを強調:新卒時よりも実務経験があるため、その強みや即戦力として活躍できる点をアピールする。
  • キャリアプランの策定:中長期的なビジョンを持ち、それに合わせた転職先の選定を行う。
  • アクティブな情報収集:第二新卒向けの求人情報や転職フェア、セミナーに積極的に参加し、市場情報を得る。
  • 面接対策を徹底:第二新卒特有の質問や懸念点に対して、事前に答えを準備しておく。
  • ネットワークの活用:元同僚や先輩、友人などの人脈を活用し、情報収集や推薦を求めることも考慮。
  • 転職サポートの利用:転職エージェントやキャリアカウンセリングサービスを利用して、専門的なアドバイスを受ける。
  • 柔軟な考え方を持つ:第一希望の業界や職種に固執せず、自らのスキルや経験が生かせる他の選択肢も視野に入れる。

第二新卒の転職は特有の課題がありますが、適切な準備と戦略で成功への道を切り開くことができます。

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