【総合・ネット広告代理店からの転職】面接対策・気になる年収・転職難易度をデジタルマーケティングの転職支援に特化したエージェントが教えます!
今回は「広告代理店」からの転職についてです。
CMやラジオ広告などマス広告を展開する「電通」「博報堂」「ADK」などの総合広告代理店を筆頭に、アプリ広告やスマホ広告に特化した広告代理店など様々な企業があります。また、新卒時の就職活動の市場でも大変人気な業界の1つです。。
しかし、いざ入社して働いてみるとそのギャップに悩まされる方も多いのも事実。
今回は広告代理店からの転職支援の経験を活かした内容をお伝えしたいと思います。
広告代理店からコンサルティングファームへの転職は可能?
広告運用に限らず幅広い戦略策定・課題解決を行うコンサルティングファームは非常に人気です。
広告運用を通したマーケティング支援を行う広告代理店と比較すると、コンサルティングファームは広告運用に限らない幅広い課題解決や、戦略策定を行っています。
具体的には、クライアント企業のゴールや課題をヒアリングし、マーケティングにおける課題の分析、どのようなマーケティング戦略を取るべきかの戦略の策定、ゴールを達成するための適切なプランニング・企画の選定などを行います。
特にアクセンチュア株式会社は、アクセンチュア ソングという組織において、成長戦略・マーケティング戦略はもちろん、テクノロジーを駆使した顧客体験プラットフォーム、クリエイティブ・メディア戦略、キャンペーンやコンテンツ編成まで一気通貫で実行しています。
コンサルティングファームへの転職を目指す場合、どのファームがどのような機能を持っているかを確認してみましょう。
よくある転職理由
広告代理店の方によくある退職理由としては以下があります。
- 残業時間、休日出勤が多すぎて、プライベートが保てない
- ノルマや入稿期限などに常に追われて、精神的にキツい
- マーケターとしてのキャリアアップを目指したい
- APではなく運用の経験を積みたい
- APをやりたい
- クリエティブディレクターの経験を積みたい
- マス広告ではなく、ネット広告の経験を積みたい
- 代理店から事業会社へ転職をしたい
- SaaS事業へ転職をしたい
20代に多い転職理由は、「働き方」や「スキルアップ」を志望する方が多い印象です。
30代以降は「年収などの条件面の改善」「スキルを活かした転職」「独立を視野に入れた転職」が近年増えてきた傾向にあります。
近年は、紙媒体からWEB媒体、テレビ広告からWebマーケティングへの転職、事業会社への転職などのニーズが増えています。
Webマーケティング経験者であれば、「予算」が大きい企業への転職やSEOへの転職など様々です。マーケティングや事業会社の営業職、SaaS事業への転職も増えてきています。
30代以降からは、デジタルスキルに加えて、マネジメント経験などを求める企業が増えてきます。
そのため、28歳前後で一度自分のキャリアを見直しても良いかもしれません。学生も転職を見据えたキャリア形成を考えている方が増えつつあります。
データで見る広告市場
まずは以下データを見てください。
4年連続で二桁成長のインターネット広告費
媒体別にみると、特にモバイルにおける運用型広告、動画広告の成長がさらに加速した「インターネット広告費(媒体費+制作費)」は、1兆5,094億円(前年比115.2%)と4年連続で二桁成長となった。媒体構成比も23.6%で、前年よりさらに2.8%上昇。「インターネット広告媒体費」においては1兆2,206億円(同117.6%)と、前年より1,828億円の増加となった。
「マスコミ四媒体広告費(衛星メディア関連も含む)」は、2兆7,938億円(同97.7%)と3年連続して減少。うち「ラジオ広告費」は、1,290億円(同100.4%)と2年連続でのプラス成長となった。
「プロモーションメディア広告費」は、2兆875億円(同98.5%)と3年連続の減少。うち「屋外広告」「展示・映像ほか」は、6年連続でプラス成長となった。
2017年 日本の広告費|媒体別広告費
2016年のインターネット広告媒体費は1兆378億円(株式会社電通「2016年 日本の広告費」より)、その内、スマートフォン広告費は6,476億円(62%)、PC広告費は3,902億円(38%)となり、スマートフォン広告費が初めて6割を超えた。2016年と2015年で比較してみると、2016年は、スマートフォン広告費が前年比130%、PC広告費が前年比93%となった。
また、スマートフォン広告費とPC広告費の、2017年の市場規模は、スマートフォン広告費は、8,010億円、前年比124%、PC広告費は3,579億円、前年比92%と予測され、スマートフォン広告費は引き続き高い成長率を示し、PC広告費は減少傾向にあると考えられる。結果、スマートフォン広告費はインターネット広告媒体費の69%に達すると予測される【グラフ1】。
CCIとD2Cが調査したインターネット広告市場規模推計調査
http://www.d2c.co.jp/news/2017/04/17/1763/
このデータからも分かるように市場価値が高い(企業から必要とされる経験スキル)のは、
- マス広告よりも、インターネット広告
- インターネット広告の中では、運用型広告
- 運用型広告であれば、リスティング広告
- PCよりもスマートフォン広告
テレビ需要が減りつつあり、広告予算はSNSなどのインターネット広告の割合が年々増えています。スマートフォン広告費とPC広告費の市場規模推移を見ると、インターネット広告媒体費の6割をスマートフォン広告費が占めていることがわかります。
近年、インターネット広告において、検索連動型広告やGDN・YDN、リスティング広告が主流になりつつあり、実行にあたっては運用コンサルタントのニーズが高まっています。
GDNとリスティング広告の違い
念のため、Web広告の知見がない方も多いかと思いますので、簡単に触れておきます。
GDN(Googleディスプレイネットワーク)は、YouTubeやGmailなどのGoogle運営サイトや、食べログなどのパートナーサイトに掲載されます。
その一方でリスティング広告の場合には、検索エンジンに掲載されます。
つまり、配信面が異なります。
近年、行動歴(Cookie)を利用した、広告が表示される仕組みは規制されつつあるため、リスティング広告に力を入れる企業が増えています。
リスティング広告は、「検索連動型広告」とも呼ばれ、ユーザーが検索エンジンに入力した「検索キーワード」をもとに配信される広告です。
転職市場における高いニーズ
では、リスティング広告を経験していれば、どこでも通用するのでしょうか。
まず、リスティング広告の経験を細かく分けてみましょう。
- 事業会社側の発注担当(代理店のディレクションがメイン)
- 事業会社側の運用担当(インハウスをしている場合)
- 代理店側の営業(運用経験はなし)
- 代理店側の運用コンサルタント(運用実務の経験がある)
よく、①と②のような事業会社への転職を希望される方が多いですが、事業会社側で求められているのは、営業経験がある③よりは、④の運用経験がある方になります。
理想は③と④の経験、つまり営業と運用ができる人材です。
なぜ、④の運用コンサルタントのほうが、事業会社から求められるのか。
リスティング広告の運用業務は、他の運用型広告、例えばSNS広告やDSP広告などの運用業務とも親和性があり、汎用性が高いためです。
広告代理店の優秀な営業マンでも、事業会社側の選考においてよく書類で落ちてしまうのは、単純に事業会社側で求めるレベルではないためです。
ただ、事業会社の中でも営業職であれば可能性があります。中途採用は即戦力採用になるため、活かせる経験スキルがマッチするかを応募する企業で確認をすることをお勧めします。
広告代理店からの転職先
総合広告代理店の場合
営業経験のみ、広告運用経験がない場合は「運用経験」を身に付けることで、マーケターとしての選択肢が広がります。
※マス広告経験者の方は、まずはWeb広告を展開する企業を中心に考えましょう。
一方で、マーケターとしてのキャリアアップを志望しない場合は、「商材」を変えた転職が一般的となり、例えばSaaS事業を展開している会社の営業職への転職になります。
運用経験のみであれば、扱う予算や扱う広告をベースにキャリアを考える必要があります。営業経験・運用経験がある場合は、事業会社への転職・SEOなどのノンペイド施策への転職・ブランディングやPRへの転職も選択肢として可能性があります。
営業・運用経験者は、企業側から採用したいニーズが高いため、選択肢を選びやすいのが特徴です。
総合広告代理店にてWeb広告を扱っていた方は、Webアプリケーションに特化した広告事業への転職や広告データを活用するサービスへの転職、MAツールの提案営業への転職など分野に特化しているサービスへ転職をされている印象です。
このように様々な選択肢があるため、専門分野に特化したエージェントや転職サービスを活用するのが良いかもしれません。
ハウスエージェンシーの場合
ハウスエージェンシーは、特定の事業会社専属の広告会社であるため専門広告代理店と同じような転職先になります。
ただ、ハウスエージェンシーの方々は、コンペティションを行わずとも案件を受注できるケースが多いため、総合広告代理店に比べると市場価値を低くみられる傾向があります。
社内調整やディレクションのみの経験は、年齢とともに転職が難しくなるため、20代のうちに転職をするのであれば考えた方がいいでしょう。
一方で、働き方などは事業会社のマーケター、総合広告代理店よりは安定していますので、働き方や価値観をベースに考えてください。
事業会社マーケティングの想定年収は500万円〜800万円ほどなため、場合によっては支援会社(代理店)の方が年収は担保できます。
事業会社へ転職をしたい場合は、30代前半までがオススメです。
Webマーケティング職への転職
まず「Webマーケティング」への転職を希望する場合は、高い学習意欲と売上にコミットするスタンスが必要です。
また事業会社のマーケターとなれば、事業やプロダクト、全体を俯瞰しながら成果に繋げていくことが求められます。
Webマーケティングは企業によって定義は様々になりますが、以下のような経験が求められます。
- オウンドメディアの担当経験がある方
- Web制作会社でディレクター経験のある方
- デジタルソリューションの営業経験のある方
- コンテンツSEOだけでなく、テクニカルSEOの経験がある方
- JavaScriptやPHPなどの開発スキルを活かして、Webマーケティングスキルがある方
- WordPressを使ったWebサイト運用に関わったことのある方
- Webマーケ経験を活かしてクライアントの上流の戦略策定がある方
などです。あくまで一例ではありますが、Webマーケティングのスキルを高めて将来どのようなキャリアを歩んでいきたいのか?考える必要があります。
広告代理店からの転職を成功させたい方へ
広告代理店から転職をする場合は、それなりの専門的な知識や経験がある方をアドバイザーに相談することをお勧めします。
事業会社のマーケティングへの転職は難しいですが、営業経験があれば、事業会社・代理店事業問わず幅広く選択が可能です。今後のキャリアに不安を感じる方は、一度転職エージェントに相談をしても良いかもしれません。
面接対策や今後のキャリアパスについて、大手以外のエージェントを検討されるのであれば、是非ご相談いただければと思います。弊社では広告業界、web業界、デジタル分野で強みがありますので、ご支援が必要でしたらお気軽にご相談ください。
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