■コラム

【リファレンスチェックを頼めない場合はどうしたらいい!?】ほぼ内定?誰に頼む?プロが解説します!

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監修
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転職エージェントとしてこれまで4000名以上のキャリア支援に従事。CxO人材・営業職・マーケティング職・管理部門(人事・法務・経理・弁護士・税理士など)幅広く支援。 現在は人事コンサルとして組織課題を解決。これまでの経験を活かし、就活生・転職希望者向けに<プロ>が執筆したキャリア支援メディアを運営。

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックは、採用プロセスの一環として行われる背景調査の手法で、求職者が提供した推薦者や以前の職場の同僚、上司から直接情報を得ることによって、その求職者の職務能力、勤務態度、人間性などを評価するプロセスです。

このチェックを通じて、履歴書や面接だけでは把握しきれない、求職者の実際の働きぶりや人間関係の構築能力、問題解決能力など、より詳細な人物像を確認することができます。リファレンスチェックは、採用後のミスマッチを防ぐため、または候補者の能力をより深く理解するために重要視されています。

リファレンスチェックはいつ実施するの?

リファレンスチェックの実施タイミングは企業によって異なりますが、「最終面接前」もしくは「最終面接実施後」に行うケースが多いと感じます。

一次面接通過以降で「弊社はリファレンスチェックがありますので…」と案内がある場合が多いため、志望度が高い場合はリファレンスチェックを依頼する人を決めておきましょう。

リファレンスチェック、頼めない場合は?

リファレンスチェックを頼めない状況であれば、採用担当・転職エージェントに相談をしてください。

リファレンスチェックの対象者は「過去在籍していた企業の同僚・上司」も該当するため、現職で依頼ができない場合は、前職・前々職等へ依頼するのが一般的です。

上司に頼めない方は、同僚2名でもOKと柔軟な対応があります。

一部サービスでは「クライアント先・取引先企業」の方に依頼ができますので、状況に応じて活用してください。

リファレンスチェックは誰に頼むのが良い?

リファレンスチェックをもとに「内定」「合否」を判断することがあるため「信頼できる人」に依頼をしましょう。少しでも通過率を上げてくれる方に依頼することをおすすめします。

リファレンスチェックの内容は?聞かれる内容は

具体的な内容を公開してしまうと、企業様に不利益を与える恐れがあるため本記事では内容を控えます。

リファレンスチェックは選考の1つになるため、外部への公開はNGとなります。

とはいえ、どのようなことが聞かれるか気になると思います。

リファレンスチェックの質問事項は、実は企業によって異なります。よく聞かれる質問もありますが、企業独自のものが存在します。

「〇〇さんとはもう一度働きたいですか?」「どういう上司と合わないと感じますか?」「突出した成果を教えてください。」と様々な観点で30〜40分ほどかかるテストになります。

リファレンスチェックの実施は、ほぼ内定?いえ、落ちる場合もあります。

リファレンスチェックは最終局面で実施されることが多いため、ほぼ内定と考える方も多いですが、油断してはいけません。

これまで4000名ほどの支援経験がありますが、リファレンスチェックで見送りになったことがあります。理由は開示できませんが「転職先での人物評価」と「在籍企業での人物評価」に大きな乖離があったためです。

あまり多いケースではありませんが、落ちる可能性を考慮しましょう。

そもそもリファレンスチェックは違法じゃない?

弁護士の方や様々なメディアで紹介されていますが、リファレンスチェックを実施すること自体は違法ではありません。

ただし、厚労省の『公正な採用選考の基本』などで、適性と能力に関係がない事項として指摘されている事項(人種、宗教、家族構成など)については、憲法上の差別禁止やプライバシー侵害にあたる場合があります。

内定出しがあってからのリファレンスチェック実施後に内定の取り消しがあった場合は違法

内定を出している場合は原則取り消すことができません。ただし、資格の不所持、賞罰(犯罪歴)の有無、経歴詐称・懲戒解雇などが発覚し、面接や提出書類に虚偽があった場合に関しては、その事情が予め分かっていれば採用をしなかったという場合には、内定の取り消しを行うことが可能と考えられています。

リファレンスチェックが会社にバレることはある?基本はないが、依頼者が漏らしたらバレる可能性が高い

会社に不満がある場合、リファレンスチェックがあると怖いですし不安がありますよね。リファレンスチェックは、基本的には、前職または在職中で一緒に働いていた上司や同僚が調査対象となります。

消費者金融のような電話が会社にかかってくることはないため、会社にバレる可能性は低いといえます。調査内容はメールアドレスに送付されるため、会社アドレスだとバレる可能性があるため、同僚・上司・部下に依頼する場合は「個人アドレス」を確認しましょう。

また、リファレンスチェックを依頼した方が、転職活動について話をしてしまった場合は社内でバレる可能性があります。転職活動がバレることを不安に感じる人も多いでしょうが、リファレンスチェックのサービス自体で、バレる可能性は低いといえます。

リファレンスチェックを実施している企業は?

リファレンスチェックを実施している企業が増えています。

参考程度に企業を紹介しますが、職種や選考時期によっては、リファレンスチェックが廃止されている可能性もありますので、最新情報は求人情報を確認してください。

  • PwCコンサルティング合同会社
  • PayPay株式会社
  • 合同会社DMMグループ
  • 楽天グループ株式会社
  • アクセンチュア株式会社
  • 株式会社SmartHR
  • サイバーエージェントグループ
  • エムスリー株式会社
  • 株式会社マネーフォワード
  • 株式会社セールスフォース・ジャパン
  • 博報堂グループ、電通グループ
  • 株式会社ユーザベース
  • 株式会社RevComm
  • スマートキャンプ株式会社 など

リファレンスチェックはサービスごとに違いがある?

結論からお伝えすると、違いはあまりありません。有名なサービスは、株式会社ROXX運営する「back check」・エンジャパンが運営する「Ashiato」などがあります。

聞かれる内容は、企業によって違いますが、サービスに違いはあまりありません。

リファレンスチェックを頼まれたらどうすればいい?拒否する場合は?受ける側はどうすればいい?

リファレンスチェックを依頼された場合、依頼を受けるかどうか決めることができます。拒否する場合は「現職等が忙しく解答ができない旨」を伝え、候補者・採用担当の方に誠意を持って伝えれば問題はありません。

基本的には、あらかじめ先方の採用担当者もしくは採用候補者本人から連絡があり、リファレンスチェックへの協力同意を求められることが大半です。

ある日突然連絡がきて、その場で根掘り葉掘り聞かれることはありませんので、安心してよいでしょう。

リファレンスチェックは「電話」もしくは「Webサービス」での回答になります。協力できる場合は、選考の影響があるため「前向きな回答」を可能な限り行うようにしましょう。

例えば会社からの評価に関する質問は、下記のように転職後の企業で働く際に活かせそうな内容が良いでしょう。

  • 営業の手腕が認められ、〇〇年に社内表彰された
  • プロジェクトのディレクションが得意で、新規案件をよく任されていた
  • 部下からの信頼が厚く、マネジメントに適した人材とみなされていた
  • 取引先の信用を得るのが上手なのでよく経営層に同行していた

Webサービスで回答する場合は、見本や事例が記載されているため参考にしましょう。リファレンスチェックでは「名刺」が2枚必要なサービスがあります。在籍していた証明が難しい場合は、依頼者と人事部に相談しましょう。

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