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【外資系企業への転職】エンジニアに求められる20代・第二新卒の転職、年収が高い理由や転職のポイントを解説
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外資系エンジニアとは
外資系エンジニアとは、外国に本社を置く大手の多国籍企業で技術関連の仕事に従事するエンジニアのことを指します。
これらの企業は国際的な展開を行っており、異なる国や地域でビジネスを展開しています。外資系エンジニアは、これらの企業でテクノロジーやエンジニアリング分野における仕事を行い、グローバルな環境での経験を積むことが特徴です。
外資系エンジニアの役割や業務内容は多岐にわたりますが、以下に一般的な特徴を挙げてみましょう。
テクノロジーコンサルティング
テクノロジーコンサルティングの仕事内容は、クライアントのニーズに合わせて最適なテクノロジーソリューションを提案し、導入や運用の支援を行うことです。ビジネスプロセスの最適化やIT戦略の策定なども含まれます。
ソフトウェア開発
プログラミングやソフトウェア開発のスキルを持つエンジニアは、新製品やアプリケーションの開発に関わることがあります。
ハードウェアエンジニアリング
ハードウェアエンジニアリングは、電子機器やハードウェア製品の設計、開発、プロトタイプ製作、製造プロセス管理などを担当します。
回路設計や基板設計、信号処理、コンポーネント選定、動作テスト、問題解決が含まれ、製品の性能や信頼性向上を追求します。
新技術の導入や市場動向の把握も重要であり、製品のコスト削減や品質向上に貢献します。チームと連携して設計から製造までのプロセスを管理し、高品質な製品を実現します。
データサイエンス・AI
データ分析や人工知能（AI）技術の開発や実装を行うエンジニアが増えています。
データサイエンス・AIの仕事内容は、データを分析して傾向や予測モデルを作成し、機械学習や深層学習を用いて問題を解決します。ビジネス課題に対するデータ駆動のアプローチを提供し、AIモデルの開発やデータ可視化も行い、結果を評価・改善し、ビジネスの意思決定や効率向上に寄与するものです。
プロジェクトマネジメント
複雑なプロジェクトをリードし、クロスファンクショナルチームと協力して進行管理を行うエンジニアも存在します。
プロジェクトマネジメントは、プロジェクトの計画、実行、監視、制御、閉鎖などのプロセスを通じて、予算、スケジュール、品質を管理し、目標達成を担当します。
チームの組織・調整、リスク管理、進捗報告、コミュニケーションを通じてプロジェクトの円滑な進行を確保し、ステークホルダーとの協力関係を構築します。目標の達成や成果物の納品に向けて、問題解決や課題の優先順位付けを行い、効果的なプロジェクト遂行を実現します。
品質管理
製品やソフトウェアの品質管理を担当し、高品質な製品を提供する役割を果たすこともあります。
外資系エンジニアは、国際的な環境での経験や多様なプロジェクトへの参加などを通じて、技術力だけでなく国際感覚やコミュニケーション能力を向上させることが期待されます。
外資系企業の主な業種
外資系エンジニアを目指す場合、外資系IT企業は採用ニーズが高いため狙い目です。
具体的には、外資系ITメーカー、外資系ITベンダー、外資系Webサービス、そして外資系ITコンサルティングファームなどがあります。
外資系ITメーカー
外資系のITメーカーは、海外に拠点を持つ本社で開発されたハードウェアやソフトウェアを、日本マーケット向けに最適化し販売することを事業とします。外資系ITメーカーは伸び盛りと言われており、日本のITメーカーでも海外のITメーカーに地位を奪われつつあるものもあります。
外資系ITベンダー
外資系ITベンダーは、海外で開発されたシステム製品を日本向けに改良し、販売することが主な事業となります。リレーショナルデータベースで有名なOracleやCPUチップで知られるIntelなどがその代表例と言えるでしょう。ITエンジニアとしての募集はあまり多くはありませんが、セールスエンジニアやカスタマーサクセスエンジニア、プリセールスなどのエンジニア募集があります。
外資系Webサービス
外資系Webサービスは、就職・転職先として近年人気の業種となっています。
事業内容の多くはスマートフォンアプリや検索エンジンの開発・リリースであり、企業例としては、FacebookなどのSNSを提供する企業や、AmazonなどのEC系、そしてUberやAirbnbのような革新的なサービス事業者が含まれます。
外資系Webサービスでは、Webエンジニアやインフラエンジニア、データサイエンティスト、プロジェクトマネージャーなどの幅広い求人が見られます。
外資系ITコンサルティングファーム
外資系コンサルティングファームは、ITの導入によって企業が抱える経営課題や業務課題を解決していきます。
IBMやアクセンチュア、アビームコンサルティングなどが企業例として挙げられます。
ITに関する深い知識と企業経営やビジネスモデルに関する理解が求められる職種であり、今までエンジニアとして培ってきた知識とスキルを余すことなく活用することができます。
近年はDX推進への意識の高まりもあり、ITコンサルタントの需要は増加しています。
エンジニアが外資系企業に転職するメリット
エンジニアが外資系企業に転職する際のメリットとデメリットを説明します。
国際的な環境での経験
外資系企業は多国籍な環境でビジネスを展開しており、異なる文化やバックグラウンドの人々と協力する機会があります。国際経験を積むことで広い視野を持ち、コミュニケーション能力が向上します。
先進的な技術とプロジェクト
外資系企業は最新の技術やプロジェクトに関与する機会が多く、先進的な知識やスキルを磨くことができます。
海外では仕事よりも家族やプライベートを優先させるカルチャーが強いため、オン・オフの区別がはっきりしています。
業務に支障が出ない限りは、定時退社や有休・長期休暇の取得がしやすいことなどから、ワークライフバランスを保ちやすい企業が多いと言えるでしょう。
キャリアの成長
グローバルな規模や多様なプロジェクトでの経験が、キャリアの成長に繋がる可能性があります。
外資系企業では成果さえ上がれば、現場の意見が取り入れられやすく、良いと思った技術は積極的に取り入れていこうという雰囲気があります。
常に新しい技術にアンテナを張り巡らせているエンジニアが多く、社内勉強会が自主的に実施されていることも珍しくありません。
勉強が楽しいと思える高い向上心を持つ方にとっては、とても良い雰囲気の中で仕事ができるでしょう。
キャリアアップや年収アップが期待できる
外資系企業は成果主義が顕著であることが多いため、結果を出した分だけ昇進・昇給に結びつきます。
現在、ご自身の働きが年収に結びついていないといった待遇面の不満を感じている方には、魅力的なメリットだといえるでしょう。
エンジニアが外資系企業に転職するデメリット
結果が出せない場合はシビア
結果がキャリアアップに結びつきやすいということは、裏を返せば、成果を挙げられないと昇進・昇給できないということになります。場合によっては解雇もありえます。
外資系企業は国や地域によって労働環境が異なる場合があり、日本の文化や労働慣習との違いを適応する必要があります。
福利厚生には期待できない
実は、日系企業は世界的に見てもかなり福利厚生が充実しています。外資系企業では、退職金制度や住宅手当といった福利厚生はほぼ期待できません。
激しい競争
外資系企業への転職は競争が激しく、求人に対する応募者が多いため、選考が厳しくなることがあります。
最新の技術トレンドやツールを学び、自身の技術スキルを向上させることが重要です。プログラミング言語やフレームワーク、データ解析ツールなど、求められるスキルに磨きをかけましょう。
GitHubやポートフォリオの作成などオープンソースプロジェクトや個人のポートフォリオを公開し、自身の技術力や取り組みをアピールすることも大切になります。
これらの方法を活用して、自身の技術力と専門性をアピールすることで、外資系企業への転職に成功する可能性が高まります。
転職を考える際には、自身のキャリアゴールやライフスタイルに合った選択を検討し、メリットとデメリットをバランス良く考えることが重要です。
外資系エンジニアの年収が高い理由
外資系エンジニアの年収が高い理由は以下の要因によるものです。
国際市場での競争
外資系企業はグローバルな市場で競争しており、高度な技術と専門知識を持つエンジニアの需要が高いため、競争力のある給与を提供します。
外資系企業は最新の技術を導入し、先進的なプロジェクトに従事する機会が多いです。高度なスキルを必要とするプロジェクトに参加することで、高い報酬が期待されます。
これらの要因により、外資系エンジニアの年収は高い水準になることが多いですが、給与は企業や業界によって異なるため、個別の状況によって異なることもあります。
退職金制度がないため
まず、前述のとおり、外資系企業は退職金制度がないケースが多いです。
終身雇用を前提としていないため退職金制度を設けておらず、その分が給与に反映されるため、日系企業と比べると必然的に年収が高くなります。
成果に応じて給与が上がるため
外資系企業では個人のパフォーマンスに応じた給与が支給される傾向があるため、評価が高ければ給与アップ、逆に評価が低ければ給与ダウンということも顕著に起こり得ます。
能力の高いエンジニアは年収が高くなっていくため、外資系エンジニア＝高年収というイメージが定着しているのでしょう。
外資系コンサル会社/ 外資系コンサルタントとは
一口に外資系コンサルといっても、所属する業界によって実にさまざまなタイプが存在します。
ここでは、コンサルティング会社を主に下記の5つのタイプに分類します。
5つの外資系コンサルタイプと仕事内容
それぞれのカテゴリごとにコンサルティングの手法や組織体制も異なるため、自分がどのような仕事をやりたいかを明確にし、各カテゴリの特徴をつかんでから転職活動に臨むことが大切です。
戦略系ファーム
戦略系ファームでは、企業の全社戦略や、M&Aにおける事業統合のサポートなど、企業経営のトップレベルにおける問題解決を図っています。
通常は、少人数からなるチーム制でコンサルティングにあたります。論理的思考力や表現力が厳しく問われるため、入社は「狭き門」となっています。
旧会計事務所系ファーム
旧会計事務所系ファームでは、IT分野を中心としたシステム導入から、経営戦略、人事戦略、財務、M&A など幅広い分野に対応できる人材を抱え、多岐にわたるコンサルティングを行うのが特徴です。そのため「総合系」とも呼ばれます。
IT系
IT系には、2種類あります。まず、SIer系と呼ばれるファームでは、もともとシステム構築を業務としていましたが、システムそのもののコンサルティングに加え、その前段階のビジネスコンサルまで手掛けるようになりました。
また、ベンダー系と呼ばれるファームでは、ERPなど基幹業務ソフトの導入とそれに伴う知識提供まで手掛けており、これらの企業も広義のコンサルに含まれます。
日系、総合研究所
日系および総合研究所について、日系と呼ばれるのは、企業研修などを手掛け、ひとりのコンサルタントがコーチ式に複数の企業にアドバイスをするという形式をとっています。
また、総合研究所は、一般的に 「シンクタンク」と呼ばれるものです。ここでは、シンクタンク業務のみならず、コンサルティングや企業改革なども手掛けています。
専門系
専門系ファームは、人事コンサルやブランド戦略、企業再生など、特定の領域に特化したコンサルティングを行う企業です。
なお、コンサルへの転職で気になる点のひとつといえば、報酬の高さかもしれません。いずれも他業界と比べて高報酬が望めます。
外資系コンサルは「転職」が当たり前
コンサルティング業界は、その華やかなイメージや高い報酬とともに、人材の流動性が高いことでも知られています。コンサルティング会社への平均在籍年数は、3～4年といわれ、終身雇用を前提とした一般的な日本企業とは、働き方からして異なる環境なのです。
得られる経験スキルが多いため
コ ンサルティング業界の流動性が高い理由としては、まず業界自体の時間の流れが速いことがあげられます。
一般的に、「コンサルティング会社での1年は、事業会社での3～4年に匹敵する」といわれています。
そのため、短期間でさまざまな経験を積むことができるため、コンサルティング業界を次のキャリアへのステップとしてとらえている人も多く存在します。
また、業界の規模も年々拡大しているため、よりよい年俸や条件を提示して人材を引き抜いたり、やりたい仕事を求めて別会社に移動したりと、コンサルティング会社間での転職も日常的に行われています。
案件ごとに顧客や社内のチームが変わるため、いわば常に「社内転職」していることで、転職への心理的なハードルが下がりやすいということもあるかもしれません。
厳しい労働環境
次いで、労働環境の厳しさがあります。プロフェッショナルとして常にアウトプットが求められる環境の中で、大量の業務を担当しプレッシャーとも戦い続けなければなりません。
長時間労働が続くこともあり、頭脳に加えて体力も求められます。そのため、生活スタイルに合わせて労働環境も見直したいという理由で、コンサルティング業界を退職し、他の業界へ転職する人も多い傾向があります。
昨今、戦略系コンサルファームなどの外資系コンサル会社では積極的に採用が行われています。大手コンサルファームになると新卒も中途も毎年同程度の採用が実施されているようです。
外資系コンサルティングファーム未経験の難易度
未経験でも外資系コンサルティングファームへの転職は可能ですが、難易度は高いです。
コンサルティング経験者の有無にもよりますが、外資系コンサルティングファームへの転職者は、20代のうちはコンサル未経験者も数多くおり、総合商社や金融関連、メーカーをはじめ、広告代理店やIT企業といった多様な業界からコンサルへ転身しています。
職種では、マーケティング関連や経営企画職などのビジネスに携わった人が有利であり、業務の効率化を図った職務経験は評価されやすいです。
学歴も重視される傾向もあり、MBA資格をランクの高い大学で取得すると評価のポイントになることもあります。
ただし、外資系コンサルの中でも、戦略系や総合系の大手コンサルティングファームは狭き門です。
コンサルタント未経験の場合には、情報収集や資料の作成などにあたる、アナリストという職位からのスタートとなることもあるでしょう。
場合によっては、有名なファームをいきなり目指すのではなく、今の経験をそのまま評価してくれるファームへ転職をするのも1つです。
有名なコンサルファーム出身者が設立した独立系ファームも非常に増えてきました。
多くの選択肢がある状況ですので、まずは幅広く可能性を探るところから始めて、数年スパンで計画を練るのもおすすめです。
未経験者は何歳までにコンサルティングファームに転職するべき？
未経験でコンサルティング企業に転職する場合、35歳までというのが一般的な目安です。
ただ、年齢が上がるにつれて求められる経験スキルは上がっていきます。
コンサルティング業界は、自社での活躍が期待できる経験や知識がある人なら、積極的に受け入れていきたいというスタンスを持つ企業がほとんどです。
採用選考においては、個々の持つ専門性、過去の実績や経験が重視されます。
コンサルタントとしての経験はなくとも、自社（コンサルティング会社）が注力しているプロジェクト分野に精通している人のニーズは高いでしょう。
コンサルタントとしての適性があれば、さらに採用確率は高まります。
外資系企業への転職はエージェント利用が必須
外資系企業は優秀な人材を求めている傾向が強く、応募の段階で求めているラインに達しているかどうかを厳しくジャッジされます。
外資系企業が転職エージェントを利用するのは、より自社にマッチした優秀な人材を紹介してもらい、デジタルスペックだけでは分からない能力の高さを知るためです。
そのため、信頼のおける転職エージェントに求人を依頼していることが多いです。
大手リクルートキャリアやdodaエージェントを利用されている方が多いかと思いますが、最後に特化型エージェントをご紹介します。
コンサルティング業界専門の転職エージェントであれば、これまでの経歴や将来のキャリアプランなどから最適なコンサルティングファームの紹介や豊富な支援実績から選考フローで重視されているポイントなどのサポート体制が充実しています。
特化型の転職エージェントを利用していない場合は、無料登録からスタートできるため検討をおすすめします。
大手エージェントは求人数が多い魅力がありますが、一方で担当するアドバイザーによって受けられるサービスや通過率は変わってきます。
大手エージェントを利用しており、転職活動が上手くいかない場合は、サービスを変更する、もしくは担当アドバイザーの「担当変更」をおすすめします。
特化型エージェントを利用するメリットについて説明します。
企業のホームページを確認する必要がない
転職サイトでは、求人企業の求人を一覧で確認することができます。
一件一件、企業のホームページに求人があるかを確認することに比べると大幅に労力を削ることができます。転職サイトでは、他の求人と比較しやすいのがメリットです。
労働時間や給与水準などを見比べやすいので、自分に合った求人を選ぶことができます。条件の絞り込みをすれば、自分に合った条件の求人のみを抽出することもできます。
一方で、転職サイトに掲載されている表面的な情報だけでは、企業の内情を詳しく知ることはできません。
面接に行く以外判断が難しいと思いますので、その場合は転職エージェントの活用が良いでしょう。
転職エージェントでは、自分の希望や経歴・スキルに合った求人紹介が可能です。
その結果、自分では思いもつかなかったような好条件の求人に出会える可能性もあります。
担当者があなたの強みを採用担当者へ推してくれる
転職エージェントを利用すると、キャリアアドバイザーと呼ばれる担当者がつきます。
転職の日程調整、面接対策や書類添削のサポートを行います。
優秀なエージェントを味方につけることができれば、エントリーをした後に、応募条件に足りないスキル経験があったとしても内面や「なぜ応募したのか」企業の採用ニーズに合わせたアピールを採用担当に行います。
直接応募、転職媒体で書類審査で不採用になってしまうケースも、キャリアアドバイザーのサポートで面接まで漕ぎつけることができる可能性があります。
私も転職エージェントを行なっていた時に「書類のお見送り」をひっくり返し、面接までに進んで内定のケースがあります。
ただ、これは企業の採用担当との関係性にもよるため、全ての方に対応ができるわけではありません。
履歴書や職務経歴書を添削してもらえる
転職活動では履歴書や職務経歴書が非常に大切です。転職は即戦力採用となるため、新卒の就職活動より厳選します。
そのため、履歴書や職務経歴書が魅力的ではなければその時点で落とされてしまいます。書類審査は、第一関門ともいえます。
転職サイトで経験豊富なキャリアアドバイザーのサポートを受けることで、企業ごとに合わせた内容、どのような内容を記載すれば良いか、どうすれば会ってみたいと思ってもらえるかなどアドバイスをしてもらえるのはメリットです。
面接の練習をしてもらえる
転職エージェントを活用することで、面接の練習を行います。
書類審査に通ったのにも関わらず、面接で上手く話せずに落とされてしまうのは、もったいないといえます。
面接のお見送りで多いのは、圧倒的な練習不足です。結論から話をすることができない場合や会社のビジネスモデルや事業内容を把握せずに望む、準備不足でのお見送りが挙げられます。
新卒時の就職活動よりもシビアに見られるので、きちんと練習して臨むべきといえるでしょう。
コンサルティングファームへの転職は、ケース面接があるため、特化型のエージェントの利用はおすすめです。
外資系に強いおすすめの転職エージェントの選び方
外資系企業への転職に役立つエージェントの選び方は以下２つの観点で選ぶようにしましょう。
- 求人が多いか
- サポートは手厚いか
外資系企業は面接の回数が日系企業と比べると1回〜3回ほど多い場合があります。業界や企業ごとに面接内容、見られる点が異なるため、希望する会社に合わせた面接対策をおこなう必要があります。
一般的に総合型転職エージェントは幅広い業界・職種の求人を豊富に保有しているため、特定の領域に対する専門性が薄まってしまう傾向にあります。
一方で特化型転職エージェントは求人は少ないものの、特定の領域だけを専門にサポートしてきた実績があります。
外資系企業への転職を成功させるためには、総合型転職エージェントと特化型転職エージェントの中から2〜3つほど複数登録し、それぞれの足りない部分を補うようにして活用すると良いでしょう。
外資系企業に特化した転職エージェントを紹介していきます。選考ハードルは企業によって様々ですが、しっかりとした対策が求められます。
コンサルティングファームへの転職は「アクシスコンサルティング」がおすすめ
アクシスコンサルティングは、コンサルティングファームに特化した転職エージェントです。
アクシスコンサルティングは、BIG4（デロイト、PwC、KPMG、EY）やアクセンチュアなど総合系コンサルティングファームの転職に強いエージェントです。
業界の実績が多いことからBIG4やアクセンチュアの独自求人も多数保有しています。
コンサルティング業界に精通したスタッフが対応するので、
「コンサル未経験者であれば、どのような経験スキルが転職先で活かせるか」
「経験者であれば、よりニーズに合った転職の紹介」
などしっかり転職先に伝えることができます。
コンサルティング業界出身者が多いということは、仕事内容や企業への「見せ方」も熟知しているということ。
転職エージェントとして多くのエージェントを熟知していますが、コンサルティング業界出身に特化し、かつ「あなたがなぜ活躍できるのか」までしっかりと企業に提案できるのは、大手エージェントと比べると強みといえます。
もちろん、大手エージェントにもコンサルティング業界出身の方はおりますが、しっかりサポートができる専門エージェントは少ないと思います。
元転職エージェントとして関わりがあるのですが、非常に優秀な方が多く働かれている印象です。
外資系企業に第二新卒で転職するには？
第二新卒は、新卒として入社した会社を数年で退社し、転職活動をする人を指します。
一般的に、新卒入社後3年以内に退職・転職活動をしている方が対象になるケースが多いです。
しかし、会社により第二新卒とみなされる条件が異なるので募集内要はよく確認するようにしましょう。
外資系企業への転職では、専門スキルや経験が求められます。第二新卒は、新卒にはない業務の経験があり、即戦力として期待されやすく、受け入れる外資系企業は増えてきています。
ただし、実際に転職できるかどうかについては、個人のもつ経験値やスキル次第だと言えるでしょう。
外資系企業への転職において、第二新卒として対策が必要な理由はいくつかあります。
- 競争が激しい: 外資系企業は多くの求職者が志願するため、競争が非常に激しいです。特に第二新卒の場合、新卒と比べて経験やスキルの差が少ないため、他の候補者と差をつける必要があります。
- キャリアパスの明確化: 外資系企業は独自のキャリアパスや評価基準を持つことが多いです。第二新卒の場合、自身のキャリアビジョンを明確にし、企業の要求に合った成長プランを提示する必要があります。
- 英語力の要求: 多くの外資系企業は国際的な環境で運営されており、英語力が求められることが多いです。英語力の向上や認定試験の取得など、言語スキルの強化が重要です。
- 専門スキルの習得: 外資系企業は高度な専門スキルを持つ人材を求めることがあります。第二新卒の場合でも、求められる専門スキルを習得し、他の応募者よりも高い付加価値を持つことが求められます。
- 国際的なマインドセット: 外資系企業は多様な文化やバックグラウンドを持つ人材を求める傾向があります。国際的なマインドセットやコミュニケーション能力の強化が重要です。
- カバーレターや面接対策の重要性: 志望動機や適性を的確に伝えるカバーレターや、面接でのアピールポイントの明確化が必要です。企業にどのように貢献できるかを示すことが求められます。
以上の理由から、外資系企業への転職を考える際には、第二新卒としての特性を活かし、英語力や専門スキル、マインドセットの向上などに取り組む対策が重要です。
英語力を求めない外資系企業も存在する
外資系転職の多くでは英語力を求められますが、応募時点で英語力を求めない外資系企業求人も存在します。
職場で英語を使わないケース例
- 顧客や取引先が国内かつ日本人
- 日本支社の社員9割以上が日本人
- 日本人ばかりで社内業務をする部署
- 社内公用語が日本語
「英語は苦手だけれど、外資系企業で働いてみたい」「日系企業とは異なる環境でチャレンジしたい」と考えている方は、20代のうちに英語力が不問の外資系企業・職場に応募することも一つの手段です。
運営
人事・就活/転職エージェントの経験者が運用するキャリア支援メディア。多様な価値観をテーマに4000名以上キャリア支援の経験をもとに質の高い情報を提供。
