20代営業経験者必見!?【営業経験を活かす転職】営業職からのキャリアステップを転職支援のプロが伝えます
【転職で年収・給料が上がる人の特徴は⁉︎】下がる人の特徴・給与交渉をプロが解説
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転職エージェントとしてこれまで4000名以上のキャリア支援に従事。CxO人材・営業職・マーケティング職・管理部門（人事・法務・経理・弁護士・税理士など）幅広く支援。
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転職で重視される要素のひとつが「年収」です。
前職よりも高い年収を実現することができれば、仕事に対するモチベーションも高まるでしょう。
転職における給与の変動をデータでご紹介し、転職で年収が上がる人の特徴と給与交渉のポイント、さらに年収ダウン転職の傾向について、解説します。
転職における給与の変化
厚生労働省が発表した統計データから、令和3年（2021年）の転職者の賃金変動状況を見てみると、前職の賃金に比べて「増加」した割合は34.6％。その中でも1割以上増加した割合は23.7％となっています。
転職入職者の賃金変動状況
| 増加 | 1割以上の増加 | 1割未満の増加 | 変わらない | 減少 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 令和3年 | 34.6% | 23.7% | 11.0% | 29.0% | 35.2% |
| 令和2年 | 34.9% | 24.7% | 10.2% | 28.4% | 35.9% |
統計データからは、転職時に年収がアップするケースよりも、減少するケースの方が若干多いことが分かります。
転職で年収がアップする人の特徴
一般的に、転職で年収がアップしやすい人にはどのような特徴があるかを解説します。
マネジメント経験がある
転職先の領域でのマネジメント経験があることは、高い評価ポイントになります。
「業務改善によりコストを大幅に削減した」「新事業を立ち上げて拡大させた」「管理職として会社の上場に貢献した」など、目に見える実績は職務経歴書、面接でアピールしましょう。
高い専門性を有している
特定の業種・職種における専門性の高い経験・スキルを持っていることも、転職の際の強みになります。
スペシャリストとして、既存の組織にはない「＋α」の知見や発想力において貢献できる人材であれば、企業の評価は上がり、年収アップの可能性が高まります。
書類選考や面接で的確なアピールができている
年収アップを実現した人の多くは、書類選考や面接において、自身の専門性・経験・スキル・実績を明確にし、それらが応募企業で再現可能であることを的確に伝えています。
企業が最初に目を通す応募書類に、自身の強みを具体的に落とし込むことができれば、採用担当者の期待値が上がり、面接を通じてさらに評価を上げることもできるでしょう。
経験・スキルがマッチしたポジションに応募している
上述した理由で年収がアップするには、自身の経験・スキルを必要としている企業に応募することが大前提となります。
企業の募集背景、求めているスキルレベル、自身の市場価値を理解した上で、より高く評価されるポジションを選ぶことが大切です。
年収アップ転職を実現するための業界・企業の選び方
では、年収アップを実現するためには、どのような観点で転職先を選べばよいのでしょうか。転職をきっかけに年収アップを目指す場合の、転職先の選び方について解説します。
給与水準の高い業界に転職する
同じ職種でも、業界によって給与水準が異なります。
例えば、大手商社、コンサルティングファーム、金融機関、医薬メーカーなどは、他の業界に比べて給与水準が高い傾向にあります。
給与水準が高い業界を目指すことで、年収がアップする可能性が高まるでしょう。
外資系企業に転職する
外資系企業は、国内の企業よりも給与水準が高い傾向にあります。
成果主義で、シビアに結果が求められますが、年収アップを目指しているのであれば、有力な選択肢のひとつと言えるでしょう。
実力・実績を評価する企業に転職する
年功序列の要素が強い評価制度を導入している企業では、年齢や在籍期間を基準に給与が決定します。
そのため、高度な専門性やスキルを持っていても、社歴が浅いという理由で年収が上がらないことがあります。
年収アップを目指すなら、実力や実績をフラットに評価した上で給与が決まる企業や、実績に応じたインセンティブを導入している企業を視野に入れましょう。
成長性のある企業・業界に転職する
事業を拡大している企業や業界は人材採用に積極的であり、優秀な人材を確保するために、競合他社よりも高めの給与を提示する可能性があります。
また業績が伸びると、賞与額にも反映されやすくなります。さらに組織を拡大させる過程にあるため、昇進昇給のタイミングも早めに来るかもしれません。
内定前に希望年収を企業に伝えておく
選考途中の企業に対して年収の交渉をすることに問題はなく、むしろ内定が出る前に希望年収を伝えておくことが大切です。
企業は応募者に任せる仕事内容に加えて、年収も含めて内定の判断をするからです。
本人と企業との認識がずれたまま内定が出た場合、交渉をすることも可能ですが、うまくいかなければ不本意な条件で入社したり、最悪の場合は採用自体が見送りになったりするかもしれません。
したがって面接中に採用担当者から希望年収を聞かれたときは、本音ベースで希望を伝えましょう。
もしも年収が話題に上らず選考が進んだ場合は、「何か質問がありますか？」と聞かれた時に、他の質問に交えて「年収についても伺いたい」と切り出すといいでしょう。
企業に伝える際は、希望年収と最低希望年収、それらの根拠や背景を具体的にすることがポイントです。
例えば、「今年は昇進する年次で○万円となる想定なので、最低その額を希望します」「子どもが進学したので今後のことを考えて＋○万円を希望します」といった伝え方をすれば、企業側も年収決定時の検討材料の一つにすることができるでしょう。
希望年収のみを伝えるだけのコミュニケーションにならないようにしましょう。
年収ダウン転職の傾向とは？
年収アップとは逆に、転職時に年収がダウンするのは、どのようなケースが考えられるでしょうか。年収ダウンにつながりやすい転職の傾向について紹介します。
キャリアチェンジを伴う転職
年収がダウンする典型的なパターンは、業界・職種未経験の転職です。
教育コストと戦力になるまでの時間を鑑みて、経験者よりも低い年収を提示されることが多いでしょう。
また、給与水準が低い業界へ転職した場合も、前職に比べて年収がダウンする可能性が高いでしょう。
大手からベンチャーなど規模の小さい企業への転職
大手企業の多くは、スケールメリットを活かした仕入れの効率化や、高い知名度による営業力があるため、中小企業やベンチャー企業と比較して利益率も高い傾向があります。
前職よりも規模の小さい企業に転職した場合、将来的に年収がアップする可能性もありますが、転職当初は年収が下がるケースが多いようです。
地方に本社がある企業への転職
給与水準は、地域によっても差があります。
地方に本社を置く企業の場合、大都市に比べて生活コストが安いなどという理由から、給与水準が低めに設定されているケースがあります。東京などの大都市から地場の企業に転職した場合、年収ダウンの可能性があるでしょう。
転職で年収を下げないためのポイント
「今の年収を下げないで転職をしたい」という場合、どのように転職活動を進めるべきか、そのポイントをいくつかご紹介しましょう。
希望年収を超える可能性がある求人を選ぶ
企業の募集要項には、○万円〜○万円と幅を持たせた想定年収が掲載されていることが多く、基本的に企業はその範囲内で応募者に年収を提示します。
したがって、交渉をしても上限を大きく上回る可能性は低く、上限で採用されるのも、選考でよほど評価が高かった場合に限られます。
そこで年収を下げないためには、希望年収を超える可能性がある求人を選ぶことがポイントになります。
例えば、年収800万円を希望する場合、募集要項に記載された想定年収が「800万円～1200万円」など、上限の年収が希望年収を超えている求人を選ぶようにするといいでしょう。
なお、転職エージェントやスカウト型サービスでは、掲載企業の給与体系や報酬決定の方針、実際にいくらの提示があったかという実績などを把握している場合があります。
事前にしっかりリサーチしたい方は、相談することをおすすめします。
評価を上げるためにアピールする
応募する役職の中でいかに高く評価されるかどうかも、希望年収を叶えるポイントになります。
対策としては、キャリアの棚卸しをしっかり行い、応募する企業や役職の業務に対する理解を深め、自分の経験・スキルとの接点を見出してアピールすることが基本になるでしょう。
経営幹部クラスの求人に応募している方の中には、役員が出席する最終面接にプレゼン資料を用意し、その企業に必要な事業プランなどを提案する方もいます。そうした「貢献したい」「活躍したい」という意欲を見せることも大切になります。
年収ダウンでも転職に踏み切って良い場合
上のポイントを実践しても、年収ダウンが避けられない場合はあります。
ただ、それでも「転職に納得感があった」「後悔はなかった」という人も数多くいます。年収ダウンで転職に踏み切るときの判断基準についてご紹介しましょう。
転職で実現したいことがある
転職において重要なのは、年収だけはありません。
「目指すキャリアのために、現職にはない経験を積みたい」「社会的な意義のある仕事をしたい」「家族のためにワークライフバランスを重視したい」など、実現したい目的が明確にあり、それらに年収ダウンを上回る魅力があるなら、転職に踏み切っても後悔することは少ないでしょう。
入社後に年収アップが見込める
入社後、一定期間を経て年収アップが見込める場合も転職に踏み切って良いと言えます。
例えば、「入社○年目に昇進・昇格でき、昇給で年収アップする見込みが持てる」「こんな成果を挙げれば、業績賞与やインセンティブを得て、年収アップできる」などの納得できる説明を企業の担当者から聞くことができれば、転職を前向きに考える材料になります。
その他、応募先企業の住宅・資格・役職手当などの各種手当や、ストックオプションなどの制度についても確認しておくと良いでしょう。
ダウンする年収の金額が許容範囲である
企業に提示された年収ダウンが「許容範囲」であることも大切です。
生活水準を大きく落とすような年収ダウンは、家族をはじめ周囲の理解が得にくく、それによるストレスが、仕事のパフォーマンスに影響を与えることもあります。
まずは生活にかかる費用を整理し、「固定費用」と「削減可能な費用」を仕分けした上で、少しの余裕を持って最低希望年収を算出しておくことをお勧めします。
年収ダウンで転職を見直した方が良い場合
一方、年収ダウンを受け入れて転職すると後悔につながりやすいケースもあります。次のような場合は、慎重に検討することをお勧めします。
同業界・職種への転職で年収が下がる
同じ業界・同じ職種への転職であるにもかかわらず、年収がダウンしてしまう場合、ワークライフバランスや福利厚生など、収入以外の明確なメリットを感じていなければ、転職は考え直した方が良いかもしれません。
「環境を変えたい」といった理由で転職に踏み切ったとしても、同じような環境と仕事内容で収入だけが下がれば「前の会社の方が良かった」と後悔する可能性が高いでしょう。
転職を急ぎすぎている
人間関係の悪化や早期退職など、さまざまな事情から「早く転職を決めたい」と焦っているときも注意が必要です。
冷静な判断ができなくなる中、企業から年収ダウンを提示されて勢いで入社を決めてしまうケースが少なくありません。
そうした失敗を避けるには、数社の選考を同時進行させ、可能な限り、複数の選択肢から比較検討できるように転職活動を進めることが大切です。
入社後の収入について明確な説明がない
企業から年収ダウンの提示をされた際に、入社後の手当や賞与、昇格のタイミングなどについて実現性のある範囲で説明があり、その内容が納得できるものであれば、転職に踏み切っても良いでしょう。
しかし、気になる点についての説明を求めても、曖昧な回答に終始するようであれば、その企業への転職は見合わせた方が良いかもしれません。
家族の理解が得られない
どのような転職でも、家族や周囲に対して相談しなかったり、反対されて押し切ったりすれば、信頼関係が損なわれてしまうことがあります。
まして年収が下がる可能性があり、それについて生計を共にする家族の理解が得られない場合は、その企業への入社は見送って他の企業への転職を考えたり、転職自体を考え直したりなどの選択をする必要もあるでしょう。
転職における年収の考え方について
キャリアが長い方ほど「年収ダウン＝自身の価値の否定」と考える傾向があるようです。
しかし業界や企業によっても、給与水準や評価基準はさまざまであるため、年収ダウン自体を必要以上にネガティブに捉える必要はありません。
確かに、転職において年収は大きな条件のひとつですが、年収だけにこだわりすぎると、応募できる求人の数がぐっと減ってしまい、自らキャリア形成の選択肢を狭めてしまうことにもなります。
年収について一定の譲歩ができれば、それだけ応募先の選択肢が広がり、納得度の高い転職ができる可能性も高まるでしょう。
どうしても転職にあたって年収を重視する方は、スカウト型サービスや、転職エージェントを活用をおすすめします。
スカウト型サービスは、あらかじめ希望年収が登録できるので、条件に合致したスカウトを受けられる可能性が高くなります。
転職エージェントでは、数ある情報の中から、求職者の経験・スキルと希望年収に合致した求人を選んで紹介します。
いずれも募集企業と直接パイプを持ち、非公開求人を多く保有するサービスであるため、場合によっては公開されている募集要項よりも良い条件のオファーが受けられる可能性もあるでしょう。
年収アップ交渉のポイント
年収アップを実現するために、どのような交渉をすればいいのでしょうか。年収交渉を切り出すタイミングと伝え方の例文を紹介します。
希望額の根拠を伝えられるようにする
年収交渉をする場合、「現在の年収」や「昇給額」などを用いて、希望額の根拠を明確に伝えることが重要です。
企業の多くは給与テーブルが設定されているため、あらかじめ志望先の業界や企業の相場を調べておき、応募先企業の想定を大きく逸脱しないように注意しましょう。
他の企業からすでにオファーが届いている場合は、そこで提示された給与額を伝えてみるのも有効な方法のひとつです。
ただし、他の企業の話を出す場合は、伝え方によっては駆け引きされていると捉えられる可能性もありますので、十分に気を付けましょう。
給与交渉は内定が出る前に行う
年収の希望額を伝える際は、タイミングにも注意しましょう。
基本的に、内定がでるときは給与額が決定しているケースが大半であるため、交渉は「内定前」に行うことになります。
1次面接から最終面接までの間で、採用担当者から給与額の希望について聞かれた時に、希望年収を切り出すのがベストです。
または、応募企業から条件面談が設定された場合や、面接の最後に「質問はありますか？」と聞かれた場合も、年収の希望を伝えやすいでしょう。
ただし、年収を伝える際は一方的な姿勢を見せるのではなく、「希望額とどうしても譲れない最低ラインの額」をセットで提示するなど、企業側が調整しやすい伝え方を心掛けることが大切です。
年収アップ交渉の伝え方例
年収の交渉をする場合、どのような言い方をするとスムーズでしょうか。好印象な年収交渉の切り出し方・伝え方例をご紹介します。
直接希望年収を聞かれた場合
「お話をうかがい、御社の○○に大きな魅力を感じています。年収については、御社の募集要項に記載がありました○○万円を希望しています。
その理由は、現職の○○において収めた実績を持って、御社の事業拡大に十分貢献できると考えているからです。難しい場合は、最低でも現年収と同額の○○万円は頂戴できると幸いです」
給与テーブルに基づいた金額が提示された場合
「御社の○○に大変魅力を感じ、前向きに入社を検討しています。
想定年収ラインの○○万円という金額についても理解しました。
ただ、現職で○○万円の年収があり、住宅の購入も予定しているため、生活の安定と仕事に集中するためにも年収○○万円を希望しておりますが、ご検討は可能でしょうか」
面接で年収の話が出ず、自身で切り出す場合
「業務内容について詳しくお話を聞けたことで、御社で働くイメージが明確になり、前向きに入社を検討しています。
つきましては、今後磨くべきスキルと、御社の給与体系について確認させていただけないでしょうか。数年内に結婚や子育てを想定しており、○○万円ほどの収入が必要であると考えております。
私の経験・スキルの場合、どこを伸ばすことによってどの程度の昇給ができるでしょうか」
転職における年収の考え方
現職よりも低い年収を提示されて、「自身への評価が下がった」「自分の市場価値は低い」と幻滅する方もいるかもしれませんが、現職の年収は、これまでに積み上げた現職での実績や信用による報酬です。
「転職先で一から信用を積み上げて昇給する」という考え方もあるため、年収ダウン自体を必要以上にネガティブに捉える必要はありません。
転職において年収はとても大きな判断材料のひとつですが、年収だけにこだわりすぎると、応募できる求人が少なくなり、キャリアの可能性が狭くなってしまいます。
仕事のやりがい、勤務地、休日・休暇、福利厚生など、年収以外に譲れない希望があるのであれば、「年収ダウンはいったん受け入れる」という選択肢も検討してみましょう。
年収が100万円以上、上がるケース
転職で年収100万円アップしやすい人の特徴は、次のとおりです。
- 年齢が20代～40代の人
- 現年収が400万以下の人
- 業種平均より低い平均年収の会社で働いている人
同業種の平均年収より低い会社で働いている人は、転職による年収アップの可能性が高くなります。
同業種であればこれまでのスキルやキャリアを活かしやすく、転職するだけで大幅に年収アップできる場合もあります。
あなたの会社と同業種の平均年収を比較してみたり、転職エージェントに相談して年収の目安などを確認してみると良いでしょう。
年収を上げる際に意識したいポイント
年収を上げる際に意識したいポイントは、次のとおりです。
- 1ランク上の役職・役割で転職する
- 職種は変えずに年収の高い業界に転職する
- 職務経歴書を作り込む
- 同時並行で複数の選考を進める
職種は変えずにこれまでのキャリアを活かして、今よりも年収の高い業界に転職するのがリスクが低くおすすめです。
年収を上げるためにまずは、自分の市場価値を知る
転職で年収アップを実現するためには、まずは自分の市場価値を知っておくことが重要です。
市場価値とは転職市場におけるニーズの指標であり、市場価値が高いほど好条件で転職できる可能性が高くなります。
市場価値は市場の需要と供給のバランスで決まるため現在の会社での評価や年収が適正とは限らず、正しい自分の市場価値を知ることが転職活動における第一歩です。
自分の市場価値を知るには、転職エージェントを利用してフィードバックを貰う、転職スカウトサービスに登録してスカウトを受けとるなどの方法があります。
複数の転職サービスを併用することでそれぞれのメリットを受けられるため、求人の選択肢が広がり、転職成功の可能性を高められます。
年収を上げている転職成功者1人あたりの転職エージェント利用社数は平均4.2社です。
転職活動をしている人全体の平均利用社数が2.1社なので、成功者のほうがより多くの転職エージェントを併用していることがわかります。
「転職エージェント」「転職サイト」「転職スカウトサービス」を併用すれば、転職サイトで希望条件から求人を検索し、転職エージェントの非公開求人にも応募ができ、転職スカウトサービスで企業からのスカウトを受けとることが可能です。
「総合型転職エージェント」「特化型転職エージェント」「転職スカウトサービス」「転職サイト」のそれぞれで1社以上、計4社以上を併用するのがおすすめです。
運営
転職エージェントとしてこれまで4000名以上のキャリア支援に従事。CxO人材・営業職・マーケティング職・管理部門（人事・法務・経理・弁護士・税理士など）幅広く支援。
現在は人事コンサルとして組織課題を解決。これまでの経験を活かし、就活生・転職希望者向けに＜プロ＞が執筆したキャリア支援メディアを運営。
