最新版【旧リクルートライフスタイルの面接対策】転職エージェントが教えます
【PR・広報から転職】面接対策・気になる年収・転職難易度についてプロが教えます
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PR・広報の主な転職先
PR・広報から転職する場合、以下のような職種や業界が主な転職先として考えられます。
- コミュニケーションマネージャー/PRマネージャー
企業や団体、官公庁などで、ブランドイメージやコミュニケーション戦略の策定・実行を担当するマネージャー職です。 - マーケティングマネージャー
企業やブランドのマーケティング戦略の策定・実行を担当するマネージャー職です。 - メディアプランナー
広告代理店やマーケティング会社、広告主などで、メディアプランニングを担当する職種です。 - コンテンツマーケター
企業や団体で、ブログやSNSなどのコンテンツ制作やマーケティング戦略の立案・実行を担当する職種です。 - 新規事業開発
新規事業を立ち上げる際に、PR・広報の知見や経験が活かせる職種です。 - メディア関連企業
報道・メディア・広告代理店など、メディア業界に転職することもできます。 - 公共機関や政府機関
広報・情報発信を担当する職種や、国際交流・地方創生などのプロジェクトを進める職種があります。 - 外資系企業
海外企業の日本法人で、広報・マーケティングを担当する職種があります。
なお、業界によっては、経験が直接的に活かせる場合もあれば、そうでない場合もあります。求人情報や転職エージェントとの相談などを通じて、自分に合った転職先を探すことが大切です。
事業会社の広報PRで求められる経験スキル
事業会社の広報・PR職で求められる主な経験スキルは以下のようになります。
- メディアリレーション
広報・PR職では、メディアとの関係構築が非常に重要です。メディアリストの作成や、メディア向けのリリース作成、報道陣への対応などが求められます。 - コミュニケーション能力
広報・PR職では、企業と外部との橋渡し役として、円滑なコミュニケーションができることが必要です。社内外問わず、様々な人とのやり取りが発生するため、適切なコミュニケーションスキルが求められます。 - プロジェクトマネジメント
イベントやキャンペーンなどの企画や運営を行う場合があります。その際に、タスクの管理やスケジュールの調整、関連部署との調整が求められるため、プロジェクトマネジメント能力が必要とされます。 - マーケティング知識
広報・PRは、企業のブランドイメージを構築することが主な目的の1つです。そのため、マーケティングに関する知識が必要です。 - ネットワーク力
企業と外部との関係構築には、多くの人脈が必要です。業界のトレンドや、他社の取り組みを把握することで、より効果的な広報戦略を考えることができます。そのため、広い人脈があることが望ましいです。 - 問題解決力
広報・PR職では、企業の信頼回復やイメージアップを目指すために、問題解決能力が求められます。問題が発生した場合に、素早く正確な対応ができることが求められます。
上場企業・大手事業会社の広報PRで求められる経験スキル
上場企業・大手企業における広報・PRのミッションは「株価」を上げることが挙げられます。言い換えると「会社の価値」を上げることが役割になります。
そのため、求められる経験スキルは高く、炎上を含むリスク広報（危機管理広報）にも強みが必要になります。
・サービスPR戦略
・IR作成
・施策の企画立案
・時流・業界などの情報収集
・対社外広報
・PR活動
-情報発信施策の企画立案
-プレスリリース作成・発信
-メディアリレーション(記者との関係構築・記者向け資料作成)
-メディア対応(取材対応・原稿確認)
-記者発表会やPRイベントの企画・運営
-その他事業・サービス広報・PR施策実行 等々
大手事業会社では、広報経験3年以上が求められる傾向があります。基本的に分業しているため、専門領域でキャリアを高める選択肢になります。
IPO準備企業の広報PRで求められる経験スキル
IPO準備中の企業では、IRの企画立案～実行までの経験が求められる傾向があります。
会社の企業価値向上に向けた土台作り、国内外の投資家とのリレーション構築や対外的な発信など、主体的に推進できる方が求められます。
ベンチャー企業の広報・PRであれば「販促活動」の意味合いも強く、売上に直結する役割を担うことも珍しくありません。
ベンチャー企業であればPESOモデル（ペソモデル）が主流になります。
PESOモデル（ペソモデル）とは
PESOモデル（ペソモデル）とはPaid（広告＝買う）メディア、 Earned（記事を獲得する）メディア、 Shared （共有する）メディア、Owned（自社所有）メディアの頭文字をとったものです。
今までのPRにおいては、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌の「４マス」と言われたメディアが常識でしたが、WEBメディアやSNSの浸透、その進化・発展によって４マスの影響力が下がり、この頭文字4つのメディアが、PRの新たな領域、定義とされてきています。
「360度PR」とはまさに、従来のEarned（記事を獲得する）メディアのみならず、他の３つへも目を向けること。これまではメディア側からの一方通行な情報提供が主でしたが、人を動かし、人の動きを見る双方向のPRが重要となっています。
IPO準備・ベンチャー企業では、ビジョン・ミッションを社内に浸透促進させるインナーブランディングから自社サービス／プロダクト等の外部メディア掲載に向けた開拓、折衝を含むリレーション作りも求められます。
経験を大きく高めることができますが、主体的な行動が必要なため「広報・PR代理店」にて3年以上の経験は必須になる傾向があります。
BtoB事業で求められる広報・PR経験スキルは？
企業価値向上のため、BtoB領域における戦略的なブランディングが必要になります。
コーポレートに関する広報業務全般・プレスリリースや広報資料の作成、配信・オウンドメディアの運営、企画、制作・コーポレートSNSの運用・危機管理広報対応など多岐に渡ります。
地方拠点・海外事業部門がある場合は、連携が必要になります。BtoB向けの広報活動が求められます。
BtoC事業で求められる広報・PR経験スキルは？
BtoC事業では、展開する事業や社会課題解決へのアクションを対外発信することで、社会課題の認知・関心を高め、よりよい社会に向けた行動変容を生むことが求められます。
BtoBと比べると消費者は個人になるため、SNS運用などの業務も割合が増え、タイアップがあれば、関連部門と連携する広報活動があります。
事業広報から広報・PR代理店へ転職が増えている理由
近年、事業会社の広報部門からPR代理店への転職が増えています。
事業会社の広報部門では、その企業の製品やサービスに関する広報戦略を立案・実行することが主な業務です。しかし、時には自社製品やサービスに関する偏りが生じることがあります。そのため、一度広報PR代理店への転職ニーズが増えています。
広報PR代理店へ転職し、様々な業種や企業の広報に携わることができる環境を求める人も増えているのです。
広報・PR代理店では、様々な業種や企業のクライアントに対して広報戦略を立案し、実行することが求められます。そのため、自身のスキルアップや成長に繋がる機会が多いという点が、PR代理店への転職を検討する人にとってのメリットになっています。
10年先も広報として働いていくのであれば、提案できる戦略や手法を広げないと、どこかで頭打ちになります。そういった不安からPR広報への転職ニーズが増えています。
広報PR代理店・事業会社の平均年収
| 平均年収：メンバー | 平均年収：マネージャー | |
| 事業会社・広報PR | 400万円〜600万円 | 500万円〜700万円 |
| 代理店・広報PR | 300万円〜500万円 | 500万円〜800万円 |
広報PR代理店と事業会社での平均年収の違いは、多くの要因によって影響を受けますが、一般的にはメンバークラスであれば事業会社の方が高い傾向にあります。
広報PR代理店の平均年収は、新卒からスタートしても300万円程度であり、経験や役職によって上がっていきますが、なかなか年収が上がりづらい特徴があります。
一方で、中堅、ベテランクラスの場合は、年収が上がる可能性があります。
なお、広報PR代理店では、案件によっては報酬が成果報酬型になることがあり、その場合は実績に応じて高額な報酬が得られることがある反面、受注がなければ収入がないという不安定な要素もあります。
事業会社の広報PR職においては、初任給が400万円以上、中堅やベテランクラスでは600万円以上となることが一般的です。
ただし、広報PRは評価を受けるまでに時間がかかるため、年収600万円〜700万円前後で頭打ちになる傾向があります。
ブディック型と総合PR、どちらがおすすめ？
ブディック型と総合PRは、それぞれ特徴が異なるため、どちらがおすすめかは状況によって異なります。
ブディック型は、特定の領域に特化したPRを行う方法で、その領域での専門性や深い知識を生かして、ターゲットに訴求することができます。
一方、総合PRは、企業全体を対象にしたPR戦略であり、幅広い視野とコミュニケーション能力が求められます。
そのため、自分が得意とする分野や興味を持っている分野が明確であれば、ブディック型のPRに特化するのが良いでしょう。
一方で、広く多岐にわたるPRにチャレンジしてみたいという場合は、総合PRに挑戦するのも良いでしょう。
また、どちらのタイプにも長所と短所がありますので、自身のスキルや経験、興味に合わせて選択することが重要です。
広報PRの転職ならマスメディアンがおすすめです。
マスメディアンは、広報PR業界に特化した転職エージェントとして、豊富な求人情報と転職支援サービスを提供しています。
広報PRの専門的な知識やネットワークを持ったキャリアアドバイザーが転職活動をサポートし、自身の経験やスキルに合った転職先を紹介してくれます。
また、マスメディアンは、多数の広報PR代理店や事業会社との取引実績を持ち、業界内での知名度が高いため、非公開求人や最新の情報を入手することができます。さらに、面接対策や履歴書の添削など、転職活動に必要なスキルを身につけることもできます。
以上の理由から、広報PRの転職を考えている方にとって、マスメディアンは有力な転職エージェントの1つと言えます。
それ以外であれば、ハイクラスの転職支援に定評があるジェイエイシーリクルートメントの利用をおすすめします。
職務経歴書に記載をしたい項目
広報PRから転職する上で「以下の項目」は可能な限り記載することで通過率を上げることができます。
広報・PRの主なKPI（Key Performance Indicator）には以下のようなものがあります。
- メディア露出量
広報活動やPR活動によって得られたメディア露出の数を計測します。記事や放送、SNSの投稿数などが含まれます。 - オウンドメディアのPV数やコンバージョン数
自社が所有するWebサイトやブログ、SNSなどでのアクセス数や、商品購入数などのコンバージョン数を計測します。 - ソーシャルメディアでのフォロワー数やエンゲージメント数
Twitter、Facebook、Instagramなどのソーシャルメディアでのフォロワー数や、いいね数、リツイート数、コメント数などを計測します。 - ブランド認知度調査もしくは売上
広報活動やPR活動によって、ブランド認知度を向上させることが目的の場合には、認知度調査を実施してその結果を計測します。 - リピート顧客数
広報活動やPR活動によって得たリピート顧客数を計測します。
広報PRの効果を測定する「マーケティングツール」の利用経験もあればこちらも記載しましょう。
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