【EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職】面接対策・選考フロー・役職別年収を徹底解説【2026年最新】
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)は、BIG4系ファームの中でも戦略領域とテクノロジー・AI活用を強みとするコンサルティングファームです。本記事では、中途採用の選考フロー、ケース面接・フェルミ推定の出題傾向、役職別・年代別の年収水準、頻出質問とその対策ポイントを、コンサル・ハイクラス転職支援の実務経験を踏まえて整理しました。未経験からの転職可否や難易度についても解説します。
EYストラテジー・アンド・コンサルティングとはどんな会社か
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社は、世界4大会計事務所(BIG4)の一つであるEY(アーンスト・アンド・ヤング)のメンバーファームとして、日本におけるEYの戦略・コンサルティング機能を担う組織です。2025年7月1日時点での人員規模は約4,310名とされ、戦略立案から業務改善、デジタル・AI活用まで広範な領域をカバーしています。
EYがグローバルで2025年6月期(FY2025)に公表した業績によると、全世界の年間収益は前年比4%増の532億ドル(約8兆円)、コンサルティング部門は前年比5.2%増の164億ドル(約2.5兆円)と、前年の0.1%増から大きく回復しました。さらにAI関連収益は前年比約30%増と急成長しており、EYは年間10億ドル超をAIプラットフォームへ投資し、1,000以上のAIエージェントを開発、100以上の社内AIアプリケーションを展開していると公表しています。日本のコンサルティング需要においても、AI・データ活用を軸にしたプロジェクトが増加傾向にあると考えられ、こうしたテクノロジー関連の経験・志向性は選考においても評価されやすい要素です。
役職別・年代別の年収水準
EYSCの年収は公式に全面開示されていないため、本記事では転職支援業界で広く参照されているOpenWork等の口コミベースの集計データを基に整理しています。実際の年収は評価・グレード・個人の経験によって変動するため、あくまで目安としてご覧ください。
役職別の年収目安
| 役職 | 年収目安 | 年次の目安 |
|---|---|---|
| コンサルタント | 500万〜700万円 | 入社1〜3年目 |
| シニアコンサルタント | 700万〜1,100万円 | 入社4〜7年目 |
| マネージャー | 1,100万〜1,400万円 | 評価次第 |
| シニアマネージャー | 1,300万〜1,500万円 | 評価次第 |
| アソシエイトパートナー | 1,500万円〜 | 評価次第 |
| パートナー | 2,500万円〜 | 評価次第 |
年代別の平均年収目安(OpenWorkベース)
| 年齢 | 平均年収目安 |
|---|---|
| 25歳 | 621万円 |
| 30歳 | 833万円 |
| 35歳 | 1,039万円 |
| 40歳 | 1,178万円 |
| 45歳 | 1,226万円前後 |
同じ役職の中でもグレード分けがあり、グレードによって年収が異なる点が口コミでは指摘されています。中途入社時の年収は、現職の年収・経験年数・専門性(業界知識、資格、語学力等)を踏まえて個別に決定される運用が一般的です。
中途採用の選考フロー(4ステップ)
EYSCの中途選考は、おおむね以下の4ステップで進みます。選考プロセスは変更される可能性があるため、応募時点の公式情報・エージェントからの最新案内も必ず確認してください。
| ステップ | 内容 |
|---|---|
| ①書類選考 | 履歴書・職務経歴書で経験・志向性・専門性を確認 |
| ②適性検査 | 論理的思考力・数的処理能力を測るWebテスト(TG-WEB、玉手箱等が使われるケースが報告されている) |
| ③個人面接(複数回) | 過去の経験に関するビヘイビア面接に加え、ケース面接・フェルミ推定が実施される。一般的に3回程度が目安とされる |
| ④内定・条件提示 | 業務内容・待遇が提示され、合意の上で内定となる |
面接は職種によってオンラインが中心ですが、最終面接のみ対面(日比谷オフィス等)で実施される場合があるとの情報もあります。ポジションによっては英語面接が設定されることもあるため、英語での職務経験の説明準備もしておくと安心です。
ケース面接・フェルミ推定の出題傾向と対策
ケース面接の出題傾向
ある業界・企業の売上動向を示すデータを提示され、「売上が伸び悩んでいる(または急伸している)原因は何か」「その上でどのような改善策・打ち手が考えられるか」を順を追って説明させる形式が代表的です。戦略・業務改善・マーケティング・M&A・デジタル活用など、EYSCが実際に手がける領域に近いテーマが出やすい傾向があります。
対策のポイント
- 前提確認(市場規模、競合状況、対象期間など)を最初に行う姿勢を見せる
- 仮説を立てたうえで、根拠となるデータの切り分け(商品別・顧客別・地域別など)を提示する
- 結論から話し、その後に理由・根拠を補足する「結論先出し」の構成にする
- 準備時間が5〜10分程度と短いケースもあるため、簡易フレームワーク(3C、4P等)を即座に当てはめられるよう事前練習しておく
面接のポイント
これまでの経験・成果・困難の乗り越え方・チームでの働き方など、行動事実に基づく質問が中心です。「なぜコンサルタント業界か」「なぜEYSCか」といった志望動機の確認が前半に、思考力を試す質問が後半に来る構成が多いとされています。
面接でよく聞かれる質問10選
- なぜコンサルティング業界、かつEYストラテジー・アンド・コンサルティングを志望するのか
- 未経験からコンサルタントを志望する理由(コンサル未経験者の場合)
- 入社後にどのような仕事をしたいか、将来のキャリアビジョン
- 現職(前職)を辞めたい・転職したい理由
- これまでの業務でどのような成果を上げたか、その要因は何か
- 仕事上の困難をどのように乗り越えたか
- リーダーシップを発揮した経験はあるか
- 自分の強み・弱みと、その根拠となる具体的な経験
- 他にどのような企業を併願しているか
- 現在の年収と転職後の希望年収
回答の方向性としては、成果や困難の乗り越え方は「状況→課題→行動→結果」の順で数字を交えて話すと説得力が増します。志望動機は、EYSCが強みとするAI・デジタル領域やグローバルネットワークと、自身の経験・志向性をどう結びつけられるかを具体的に語ることが評価されやすいポイントです。
転職難易度と求められる人物像
EYSCの中途採用難易度は、BIG4系コンサルティングファームの中でも高水準とされています。事業会社でのコンサルティング経験、M&A・会計・金融機関での実務経験、あるいは特定業界への深い知見を持つ人材が優位に立ちやすい傾向があります。一方で、第二新卒や未経験者を対象としたポテンシャル採用枠も用意されており、論理的思考力・学習意欲・チームでの協働力が重視されます。未経験で応募する場合は「なぜ未経験からこの業界に挑戦するのか」という問いに対する納得感のある説明を準備しておくことが重要です。
他のコンサルティングファームとの違い
EYSCはBIG4系ファームとしてAI・デジタル活用やグローバルネットワークを強みとする一方、戦略系ファーム(マッキンゼー、BCG、ベイン等)はより上流の経営戦略に特化する傾向があります。また、総合系ファーム(アクセンチュア、PwC、KPMG、デロイトトーマツコンサルティング等)は実行支援まで一体で提供する点が特徴です。自身のキャリアの方向性(戦略立案に特化したいか、実行支援まで広く経験したいか)に応じて、志望先を比較検討することをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q1. コンサル未経験でもEYストラテジー・アンド・コンサルティングに転職できますか?
A. 可能です。ポテンシャル採用枠があり、事業会社での実務経験や専門性が評価されるケースもあります。ただし論理的思考力を示すための準備(ケース面接対策)は必須です。
Q2. 英語力は必須ですか?
A. ポジションによって英語面接が実施される場合があります。グローバルプロジェクトへの配属を希望する場合は、ビジネスレベルの英語力があると選考・配属の両面で有利に働く可能性があります。
Q3. ケース面接の対策期間はどれくらい必要ですか?
A. 個人差はありますが、フレームワークの型を身につけ、模擬面接を複数回行うことを考えると、2〜4週間程度を目安に準備を始めることをおすすめします。
Q4. 中途入社時の年収はどのように決まりますか?
A. 現職の年収、経験年数、専門性(資格・語学力・業界知識)などを踏まえて個別に提示されるのが一般的です。
Q5. 選考にはどのくらいの期間がかかりますか?
A. 書類選考から内定まで、複数回の面接を経るため、一般的に1〜2ヶ月程度を見込んでおくとよいでしょう。応募状況や職種によって前後します。
まとめ
EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、AI・デジタル領域への投資を強化しながら成長を続けるBIG4系コンサルティングファームです。選考ではケース面接・フェルミ推定・ビヘイビア面接を通じて論理的思考力と経験の整合性が問われるため、事前の準備がカギとなります。一人での対策に不安がある場合は、コンサル業界に強みを持つ転職エージェントを活用し、選考対策や年収交渉のサポートを受けることをおすすめします。
本記事は、TGPリクルートメント編集部が、コンサルティング業界・ハイクラス転職支援の実務経験および公開情報の調査を基に作成・監修しています。企業公式発表、業界専門メディアの公開データを参照し、推測表現を避けた記述を心がけています。

