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【総合・ネット広告代理店からの転職】面接対策・年収相場・転職難易度を“デジタルマーケ支援特化エージェント”が徹底解説
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TGPリクルートメント編集部は、転職エージェントとして10年以上の実務経験を持つメンバーや、人事責任者経験者などで構成される、転職・採用の実務家チームです。累計4,000名以上のキャリア支援を通じて得た知見をもとに、企業研究、転職市場、応募書類、面接対策に関する記事を編集・監修しています。
企業情報、年収、採用情報などの事実情報については、企業公式サイト、有価証券報告書、公式採用情報などの一次情報を確認しています。また、事実情報と編集部による解説・見解を区別し、読者が判断しやすい情報提供に努めています。企業情報・年収・採用情報などの事実情報は、企業公式サイト、有価証券報告書、公式採用情報などを確認し、事実情報と編集部の見解を区別して掲載しています。
今回は「広告代理店」からの転職についてです。
総合広告代理店・ネット広告代理店からの転職相談は、ここ数年で明らかに増えています。理由はシンプルで、「スキルは身についているが、今の環境でこの先も成長できるのか」「働き方・評価・年収に納得感が持てない」と感じる方が増えているからです。
デジタルマーケティング領域に特化して転職支援を行ってきた立場から見ると、広告代理店出身者は市場価値が高い一方で、転職を失敗しやすい層でもあります。この記事では、広告代理店出身者が知っておくべき転職市場のリアル、年収相場、面接で見られるポイント、転職難易度を整理してお伝えします。
Contents
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総合・ネット広告代理店出身者の転職市場の立ち位置
結論から言うと、広告代理店出身者は「需要は高いが、評価は二極化しやすい」人材です。リスティング広告、SNS広告、ディスプレイ広告、データ分析、クライアント折衝など、実務スキルは非常に評価されます。
一方で、「広告運用しかできない」「事業視点・売上視点で語れない」「クライアントワーク前提の思考から抜けられていない」と判断されると、一気に評価が下がる傾向があります。
特に事業会社やSaaS、スタートアップでは、「広告は打てるが、事業を伸ばせるか？」という目線で見られるため、代理店時代の実績の伝え方が重要になります。
広告代理店からの主な転職先と特徴
広告代理店出身者の転職先は、大きく分けて以下の4パターンに集約されます。
まず多いのが、事業会社のマーケティング職です。自社サービスの集客・グロースに腰を据えて関わりたい方が選びやすい選択肢です。広告運用経験が活かせる一方、プロダクト理解やLTV、KPI設計など、より事業寄りの視点が求められます。
次に、SaaS・IT企業（マーケ／グロース／CS）。広告運用に加え、プロダクト改善・データ活用・CRM連携など、より横断的なスキルが求められます。代理店時代に「なぜこの施策が事業成長につながるのか」を考えていた方は相性が良いです。
三つ目が、コンサルティングファーム・マーケコンサル。上流設計や戦略に関わりたい方が目指すケースです。ただし、広告運用の実務だけだと評価されにくく、ロジカルシンキングや課題構造化力が問われます。
最後が、別の広告代理店への転職。環境改善（年収・働き方・クライアント）を目的とした転職で、難易度は比較的低めですが、キャリアの広がりという点では慎重な判断が必要です。
広告代理店出身者の年収相場と現実
年収については、期待値と現実にギャップが出やすいポイントです。
代理店在籍中の年収が500〜700万円前後の場合、転職後に横ばい〜ややダウンになるケースは珍しくありません。特に事業会社では、「代理店プレミアム」が外れるためです。
一方で、以下の条件を満たす方は年収アップの可能性があります。「広告運用＋戦略設計やKPI設計まで担っていた」「特定業界（EC、人材、金融、SaaSなど）での深い知見がある」「マネジメント経験、もしくは再現性のある成果を語れる」この場合、700〜900万円、ポジション次第では1,000万円近い提示も現実的です。重要なのは「何をやってきたか」よりも「何を考えて成果を出したか」を語れるかどうかです。
広告代理店からの転職難易度は高いのか？
結論として、転職自体の難易度は高くありませんが、希望通りの転職は難しい場合があります。
書類通過率は比較的高いものの、面接で落ちるケースが非常に多い。理由は明確で、
「代理店視点の話に終始してしまう」「クライアントの成果＝自分の成果として語ってしまう」「事業会社目線の質問に答えられない」といったミスマッチが起きやすいからです。
総合・ネット広告代理店からの転職：面接で企業が見ているポイント
広告代理店出身者の面接で、企業が本当に見ているのは次の3点です。
一つ目は、「事業視点への切り替えができているか」。広告のCPAやCTRだけでなく、売上、LTV、事業成長との関係性を語れるかが重要です。
二つ目は、「再現性」。特定のクライアント・予算・ブランド力に依存した成果ではなく、自分の思考プロセスとして説明できるかが問われます。
三つ目は、「なぜ代理店を離れたいのか」。激務や不満だけを理由にすると評価は下がります。キャリアとしてどう成長したいのかを言語化する必要があります。
広告代理店出身者がやりがちな失敗
よくある失敗は、「実績の羅列」です。「月間広告費〇〇円」「CPA〇〇％改善」といった数字だけでは不十分で、背景・仮説・意思決定まで語らなければ評価されません。
また、「マーケがやりたい」という抽象的な志望動機もNGです。マーケティングの中でも、どの領域で、どの役割を担いたいのかを明確にする必要があります。
まとめ｜広告代理店出身者の転職は“準備が9割”
総合・ネット広告代理店からの転職は、決して不利ではありません。むしろ、正しく準備すれば非常に強い市場価値を持っています。
重要なのは、
・代理店視点から事業視点へ切り替えること
・成果の再現性を言語化すること
・年収・職種・成長の優先順位を明確にすること
これらを整理せずに転職活動を始めると、「思ったより評価されない」「転職したが成長実感がない」といった結果になりがちです。
もし今、少しでも違和感や迷いがあるなら、一度立ち止まってキャリアを棚卸しすることをおすすめします。広告代理店で積んだ経験は、使い方次第で次のキャリアの武器になります。
広告代理店からコンサルティングファームへの転職は可能？
広告運用に限らず幅広い戦略策定・課題解決を行うコンサルティングファームは非常に人気です。
広告運用を通したマーケティング支援を行う広告代理店と比較すると、コンサルティングファームは広告運用に限らない幅広い課題解決や、戦略策定を行っています。
具体的には、クライアント企業のゴールや課題をヒアリングし、マーケティングにおける課題の分析、どのようなマーケティング戦略を取るべきかの戦略の策定、ゴールを達成するための適切なプランニング・企画の選定などを行います。
特にアクセンチュア株式会社は、アクセンチュア ソングという組織において、成長戦略・マーケティング戦略はもちろん、テクノロジーを駆使した顧客体験プラットフォーム、クリエイティブ・メディア戦略、キャンペーンやコンテンツ編成まで一気通貫で実行しています。
コンサルティングファームへの転職を目指す場合、どのファームがどのような機能を持っているかを確認してみましょう。
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総合・ネット広告代理店からの転職：よくある転職理由
広告代理店の方によくある退職理由としては以下があります。
- 残業時間、休日出勤が多すぎて、プライベートが保てない
- ノルマや入稿期限などに常に追われて、精神的にキツい
- マーケターとしてのキャリアアップを目指したい
- APではなく運用の経験を積みたい
- APをやりたい
- クリエティブディレクターの経験を積みたい
- マス広告ではなく、ネット広告の経験を積みたい
- 代理店から事業会社へ転職をしたい
- SaaS事業へ転職をしたい
20代に多い転職理由は、「働き方」や「スキルアップ」を志望する方が多い印象です。30代以降は「年収などの条件面の改善」「スキルを活かした転職」「独立を視野に入れた転職」が近年増えてきた傾向にあります。
近年は、紙媒体からWEB媒体、テレビ広告からWebマーケティングへの転職、事業会社への転職などのニーズが増えています。
Webマーケティング経験者であれば、「予算」が大きい企業への転職やSEOへの転職など様々です。マーケティングや事業会社の営業職、SaaS事業への転職も増えてきています。
30代以降からは、デジタルスキルに加えて、マネジメント経験などを求める企業が増えてきます。
そのため、２８歳前後で一度自分のキャリアを見直しても良いかもしれません。学生も転職を見据えたキャリア形成を考えている方が増えつつあります。
データで見る広告市場
まずは以下データを見てください。
http://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/2017/media.html
4年連続で二桁成長のインターネット広告費
媒体別にみると、特にモバイルにおける運用型広告、動画広告の成長がさらに加速した「インターネット広告費（媒体費＋制作費）」は、1兆5,094億円（前年比115.2%）と4年連続で二桁成長となった。媒体構成比も23.6%で、前年よりさらに2.8%上昇。「インターネット広告媒体費」においては1兆2,206億円（同117.6%）と、前年より1,828億円の増加となった。
「マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連も含む）」は、2兆7,938億円（同97.7%）と3年連続して減少。うち「ラジオ広告費」は、1,290億円(同100.4%)と2年連続でのプラス成長となった。
「プロモーションメディア広告費」は、2兆875億円（同98.5%）と3年連続の減少。うち「屋外広告」「展示・映像ほか」は、6年連続でプラス成長となった。
2017年 日本の広告費｜媒体別広告費
2016年のインターネット広告媒体費は1兆378億円（株式会社電通「2016年 日本の広告費」より）、その内、スマートフォン広告費は6,476億円（62%）、PC広告費は3,902億円（38%）となり、スマートフォン広告費が初めて6割を超えた。2016年と2015年で比較してみると、2016年は、スマートフォン広告費が前年比130%、PC広告費が前年比93%となった。
また、スマートフォン広告費とPC広告費の、2017年の市場規模は、スマートフォン広告費は、8,010億円、前年比124%、PC広告費は3,579億円、前年比92%と予測され、スマートフォン広告費は引き続き高い成長率を示し、PC広告費は減少傾向にあると考えられる。結果、スマートフォン広告費はインターネット広告媒体費の69%に達すると予測される【グラフ1】。
CCIとD2Cが調査したインターネット広告市場規模推計調査
http://www.d2c.co.jp/news/2017/04/17/1763/
このデータからも分かるように市場価値が高い（企業から必要とされる経験スキル）のは、
- マス広告よりも、インターネット広告
- インターネット広告の中では、運用型広告
- 運用型広告であれば、リスティング広告
- PCよりもスマートフォン広告
テレビ需要が減りつつあり、広告予算はSNSなどのインターネット広告の割合が年々増えています。スマートフォン広告費とPC広告費の市場規模推移を見ると、インターネット広告媒体費の6割をスマートフォン広告費が占めていることがわかります。
近年、インターネット広告において、検索連動型広告やGDN・YDN、リスティング広告が主流になりつつあり、実行にあたっては運用コンサルタントのニーズが高まっています。
GDNとリスティング広告の違い
念のため、Web広告の知見がない方も多いかと思いますので、簡単に触れておきます。
GDN（Googleディスプレイネットワーク）は、YouTubeやGmailなどのGoogle運営サイトや、食べログなどのパートナーサイトに掲載されます。
その一方でリスティング広告の場合には、検索エンジンに掲載されます。
つまり、配信面が異なります。
近年、行動歴（Cookie）を利用した、広告が表示される仕組みは規制されつつあるため、リスティング広告に力を入れる企業が増えています。
リスティング広告は、「検索連動型広告」とも呼ばれ、ユーザーが検索エンジンに入力した「検索キーワード」をもとに配信される広告です。
転職市場における高いニーズ
では、リスティング広告を経験していれば、どこでも通用するのでしょうか。
まず、リスティング広告の経験を細かく分けてみましょう。
- 事業会社側の発注担当(代理店のディレクションがメイン)
- 事業会社側の運用担当(インハウスをしている場合)
- 代理店側の営業(運用経験はなし)
- 代理店側の運用コンサルタント(運用実務の経験がある)
よく、①と②のような事業会社への転職を希望される方が多いですが、事業会社側で求められているのは、営業経験がある③よりは、④の運用経験がある方になります。
理想は③と④の経験、つまり営業と運用ができる人材です。
なぜ、④の運用コンサルタントのほうが、事業会社から求められるのか。
リスティング広告の運用業務は、他の運用型広告、例えばSNS広告やDSP広告などの運用業務とも親和性があり、汎用性が高いためです。
広告代理店の優秀な営業マンでも、事業会社側の選考においてよく書類で落ちてしまうのは、単純に事業会社側で求めるレベルではないためです。
ただ、事業会社の中でも営業職であれば可能性があります。中途採用は即戦力採用になるため、活かせる経験スキルがマッチするかを応募する企業で確認をすることをお勧めします。
広告代理店からの転職先
総合広告代理店の場合
営業経験のみ、広告運用経験がない場合は「運用経験」を身に付けることで、マーケターとしての選択肢が広がります。
※マス広告経験者の方は、まずはWeb広告を展開する企業を中心に考えましょう。
一方で、マーケターとしてのキャリアアップを志望しない場合は、「商材」を変えた転職が一般的となり、例えばSaaS事業を展開している会社の営業職への転職になります。
運用経験のみであれば、扱う予算や扱う広告をベースにキャリアを考える必要があります。営業経験・運用経験がある場合は、事業会社への転職・SEOなどのノンペイド施策への転職・ブランディングやPRへの転職も選択肢として可能性があります。
営業・運用経験者は、企業側から採用したいニーズが高いため、選択肢を選びやすいのが特徴です。
総合広告代理店にてWeb広告を扱っていた方は、Webアプリケーションに特化した広告事業への転職や広告データを活用するサービスへの転職、MAツールの提案営業への転職など分野に特化しているサービスへ転職をされている印象です。
このように様々な選択肢があるため、専門分野に特化したエージェントや転職サービスを活用するのが良いかもしれません。
ハウスエージェンシーの場合
ハウスエージェンシーは、特定の事業会社専属の広告会社であるため専門広告代理店と同じような転職先になります。
ただ、ハウスエージェンシーの方々は、コンペティションを行わずとも案件を受注できるケースが多いため、総合広告代理店に比べると市場価値を低くみられる傾向があります。
社内調整やディレクションのみの経験は、年齢とともに転職が難しくなるため、20代のうちに転職をするのであれば考えた方がいいでしょう。
一方で、働き方などは事業会社のマーケター、総合広告代理店よりは安定していますので、働き方や価値観をベースに考えてください。
事業会社マーケティングの想定年収は500万円〜800万円ほどなため、場合によっては支援会社（代理店）の方が年収は担保できます。
事業会社へ転職をしたい場合は、30代前半までがオススメです。
Webマーケティング職への転職
まず「Webマーケティング」への転職を希望する場合は、高い学習意欲と売上にコミットするスタンスが必要です。
また事業会社のマーケターとなれば、事業やプロダクト、全体を俯瞰しながら成果に繋げていくことが求められます。
Webマーケティングは企業によって定義は様々になりますが、以下のような経験が求められます。
- オウンドメディアの担当経験がある方
- Web制作会社でディレクター経験のある方
- デジタルソリューションの営業経験のある方
- コンテンツSEOだけでなく、テクニカルSEOの経験がある方
- JavaScriptやPHPなどの開発スキルを活かして、Webマーケティングスキルがある方
- WordPressを使ったWebサイト運用に関わったことのある方
- Webマーケ経験を活かしてクライアントの上流の戦略策定がある方
などです。あくまで一例ではありますが、Webマーケティングのスキルを高めて将来どのようなキャリアを歩んでいきたいのか？考える必要があります。
広告代理店からの転職を成功させたい方へ
広告代理店から転職をする場合は、それなりの専門的な知識や経験がある方をアドバイザーに相談することをお勧めします。
事業会社のマーケティングへの転職は難しいですが、営業経験があれば、事業会社・代理店事業問わず幅広く選択が可能です。今後のキャリアに不安を感じる方は、一度転職エージェントに相談をしても良いかもしれません。
面接対策や今後のキャリアパスについて、大手以外のエージェントを検討されるのであれば、是非ご相談いただければと思います。弊社では広告業界、web業界、デジタル分野で強みがありますので、ご支援が必要でしたらお気軽にご相談ください。
